2022.3.8  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：高まる『DEI』の重要性」から

インクルーシブ・リーダーシップが求められるもの

　コラムの著者 ロッシェル・カップ氏（ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長）によると、米国のビシネス界でDiversity(多様性)、Equity(公平性)、inclusion(包括性)の頭文字でありDEIが 企業組織を活性化させ成長させる基本事項として注目されているという。

○多様性を超えた公平性と包括性

　カップ氏によれば、インクルーシブ・リーダシップは組織が多様な顧客、市場、アイデア、人材に適応するための重要な事項として米国では注目されているという。この概念はDEIと呼ばれるようになった。DEIには組織が多様な従業員を抱えるだけでなく、彼等を公平に扱い、真に組織に取り込む必要があることを示している。

多様性がさまざまな人をパーティーに招待することだとすれば、インクルージョンは彼等にダンスに参加することを促すことにあたるという。さらに、インクルーシブ・リーダシップは後付けではなく、優秀な人材を獲得し、維持するのに必要だという。さらに、インクルージョンはイノベーションにも貢献するという。

では、インクルーシブ・リーダーの具体的な行動は、組織にある偏見に対する認識を示すことであるという。つまり他人にも自分の偏見を気付かせるように促すことであるという。人々が異なる視点を共有するように促し、全ての貢献が尊重され、傾聴するような心理的安全性の高い環境を作ることであるという。文化や言語の壁、組織の企業文化など、従業員の完全な参加を阻む要因について考えることである。💰🏦👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵

2022.3.3 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『NOと言える日本』を再読するか」から

日米貿易摩擦がリアルであった1989年を痛烈に批判

　元東京都知事で作家の石原慎太郎氏の著書『「NO」と言える日本』を引用し、当時の状況をドイツで触れたコラムの著者が今のロシアによるウクライナ侵攻について語っている。

○ウクライナ侵攻で目立たない日本の首相、頼りない米大統領、武闘派のロシア大統領と虎視眈々の中国国家主席

　コラムの著者は、東西ドイツが統一されてまもない頃に留学し、ベルリン自由大学のシラバスに、「1945年以降のドイツ史」という講義を見つけた。テレビの討論番組でや著作で有名な教授が担当しており、日本の新聞記者にも興味深い話が出るだろうと大教室にむかったという。

その時の課題図書がドイツ語版の『「NO」と言える日本』だった。石原史とソニーグループ創業者の盛田明夫氏との共著で出版されたエッセーであった。物議を醸し出す石原節が散りばめられており、ドイツでも保守的な歴史観を持つ中でこの課題図書は。登壇した教授にとってもかなり痛快であったらしい。当時は、米国は湾岸戦争でリーダ役。ライバルのソ連も崩壊寸前であった。第二次世界大戦の敗戦国であった日本はイケイケの米国に「NO」と言えるといった論調である。

コロナ禍が収束しない中でロシアが進めたウクライナ侵攻で世界は大きな不安に陥った。目立たない日本の首相、頼りない米大統領、武闘派のロシア大統領と虎視眈々の中国国家主席の中でNOと言えるのは誰か？🙏🍶🦠😷🍟🚓💴📖📞🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇩🇪🇺🇸🇷🇺🇨🇳🇺🇦

2022.3.7   日経産業新聞の記事「SmartTimes：AIと小説を書く喜び」から

AIは創造的な仕事を奪うのではなく想像力を拡大する

　コラムの著者 久米 信行氏（iU情報経営イノベーション専門職大学教授）は、前回の人生百年時代的な視点でAIとの付き合い方を示唆している。

○ AIと二人三脚？の連載小説

　久米教授によれば、学生と話しているとAIに仕事を奪われる将来への不安を感じるという。誰がやっても同じ仕事は確かにAIに移行するかもしれない。人間ならではと思えている音楽や文章の創作においてもAIが存在感を増しているという。

久米教授は知人から文章を入力するとAIが応答するサイトの紹介を受けたという。早速、デモを見て衝撃を受け、自分のメールマガジンの原稿で試してみた。余計なお世話的な回答ではあったが、自分の気持ちを半ば言い当てていて驚いたという。この返答に触発されて何度もやり取りをやっているうちにAIの方から小説の１シーンを想像させる文章が送られてきた。そこで、これから自分のメールマガジンではAI相手の共作で小説を連載することにした。

この作業を通して、分かったことはAIとのやりとりはキャッチボールの様で結構楽しい。人生の楽しみがまた増えたと久米教授は上機嫌である。ビッグデータとAIをうまく使えば、人間から創造的な仕事を奪うのではなく、うしろ想像力を広げることになる。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2022.3.4 日経産業新聞の記事「眼光紙背：プーチン氏の『帝国』」から

政治・経済の見返りがないウクライナ侵攻の動機

　コラムの著者は、ロシアのプーチン大統領を」ウクライナ侵攻（すでに戦争）に駆り立てる銅壺は何かについて考察している。

○帝国は過去の歴史から武力に訴えても再生しないことは明らか

　プーチン大統領の戦争への動機は何か。　コラムの著者によれば、厳しい国際制裁、膨大な軍事費に見合う政治・経済的な見返りをロシアがウクライナから得られる可能性はほとんどない。

• 北大西洋条約機構（NATO）の拡大を阻止し、ロシアにとっての安全保障上の懸念を払拭する？サイバー攻撃から宇宙まで戦線が拡大している今世紀では非現実的である。
• SWIFT（国際銀行間通信協会）からのロシア国内の銀行を排除したが、ロシアの小麦や天然ガスに依存する国々は多い。この「根比べ」でロシアは勝てるとみた？
• 中国という共闘する仲間もいることから「何か」をするにはインタイミングである。何かとは帝政ロシアからソ連に連なる帝国の再構築か？ジョージア、ペラルーシ、カザフスタン、ウクライナと旧帝国のかけらを拾い元の位置に戻す？

いずれにしてもローマ帝国、モンゴル帝国、オスマン帝国とどの帝国も過去の栄華を夢見て武力に訴え、歴史的に再建できなかったことは事実である。🍶🦠😷🍟🚓💴📖📞🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇷🇺🇺🇦

2022.3.2  日経産業新聞の記事「SmartTimes：変化の時代のモチベーション」から

意欲を引き起こす心理的な力や状態をいかに持続させるか

　コラムの著者 伊藤 伸氏（東京農工大学教授）よれば、生産性の向上を念頭に長い間モチベーションが注目されてきたが、コロナ禍でワークスタイルが大きく変わった今、さらに重要となっているという。

○ 日本では組織的構成論が重要

　伊藤教授によれば、モチベーションは経営課題として20世紀初頭から多くの研究が行われてきたという。多くはモチベーションを意欲を引き起こすトリガーで、これが工場など製造業では生産環境によると思われていたのが、それだけにとどまらず心理的な要因にも依存することが1930年代前後に改名されたという。

さらに日本では組織内の評価手続きや報酬の分配の関する従業員の公正感が非常に重要であることも改名されてきた。組織が不公正であると認知されると反組織的な行動や離職意思が高まる。成果主義が日本の人事・報酬制度でうまく行かなかった要因が公正感の依存するからだという。

コロナ禍で新常態となった職場で要望されるのは創造性で、その発揮のモチベーションはまだまだ解明されておらず、上司がモチベーションにプラスあるいはマイナス（ストレスの要因）となるという。📅🏭🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵