2022.1.12   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：施設園芸、遠隔支援システムで飛躍」から

世界的にも単位面積あたりの収量が少ない日本の施設園芸

　コラムの著者 窪田 新之助氏（農業ジャーナリスト）は、園芸施設での野菜づくりを遠隔でリアルタイムで支援する試みについて触れている。

◯ハード・ソフト両面での改善に向けたJA全農の栽培支援パッケージ

　窪田氏によると、東京都調布市にあるNTT中央研修センターで野菜の遠隔栽培支援をおこなっているという。そこから指令を送るのはJA全農の高度施設園芸推進室の職員で、栃木市にある実証施設「ゆめファーム全農」で働く後輩である。後輩はウエアラブル端末のスマートグラスをつけ、その目で施設や作物の状況を動画として調布の「コックピット」に送れる。ゆめファーム全農の施設内の環境（温度、湿度、二酸化炭素濃度、照度のデータも送られ、コックピットの先輩から音声や静止画にアドバイスをつけてスマートグラスの映すことができる。

このシステムは新型コロナウイルスの感染拡大で施設訪問が難しくなったことから支援を行うもので、トマトやキュウリ、ナスで国内トップクラスの収量を達成し、22年度からは研修生も受け入れるという。

日本の施設園芸は、世界的には単位面積あたりの収量はよくないという。そもそも地方自治体やJAには施設の環境や栽培方法を指導する人材が不足している。加えて、産地間で奨励する園芸用施設や関連機器の仕様がまちまちである。これでは営農指導も進まない。この試みは日本のこういったハード・ソフト両面の抱えている課題を解決する１つの手段で、JAの栽培支援パッケージは改善手段として有望だという。🥒🍆🍅🥬🥇🕛💻✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🗻🇯🇵