2021.2.19   日経産業新聞の記事「眼光紙背：ワクチン議論、IT活用しフェアに」から

インフルエンザが怖くなくなるまで30年

このように塩野義製薬社長　手代木功氏は語ったが、コラムの著者も新型コロナウイルスのワクチンの副反応・副作用についてはこれまでの見方とは違いフェアに見るべきではと語っている。

○歴史的に全症例の追跡も画期的

　コラムの著者によると、2020年5月に米国のGAFAMの合計時価総額が約560兆円となり、東証一部の約550兆円を上回り、「不確実な情勢をデータで把握する時代」となったという。

新型コロナウイルスの感染を振り返ると、第1波ではデータが不十分であったが、第3波では国内では感染拡大の急所にブレーキをかけたが、業種館の不公平は大きい。ここにGAFAMが得意とするビッグデータによるアプローチが有効であるという。

先の塩野義製薬の手代木氏もインフルエンザ以上に新型コロナウイルスの克服には副反応・副作用については経験のレベルを上げるしかないという。これまでの歴史になかった、ビッグデータとマイナンバー制度で全症例の追跡も可能にできるという。となれば、インフルエンザの例のようにワクチンへの負の見方から脱却するには、フェアなデータによるワクチン議論が必要だろう。🦠😷📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇺🇸