2020.8.26  日経産業新聞の記事「SmartTimes：ジョブ型雇用への劇薬」から

社内失業者の意識付けを

　コラムの著者 柴田 励司氏（インディゴブルー会長）は、KDDI、日立製作所、資生堂、富士通など大手企業が「ジョブ型」人事制度に移行するとの発表をきき、どう働けば良いかについて語っている。

○いくら制度を変えても意識改革がなければ何も変わらない

　柴田氏は、文化心理学者のハリー・C・トリアンディス氏による日本についての評価を引用している。つまり、日本は、「親密に結びついた人々が織りなす社会的パターン」による集団主義傾向が強い集団であるという。また、日本人にとてって人間として好ましいありかたは、「特定の役割や関係にどう的確に対応するか」だいう。

このように見ると、コロナ禍で在宅勤務が余儀なくなった多くの人が、社内失業者だという。つまり、

• 自分が何をすべきかわからない
• 自分がやれることがわからない
• やっていることが正しいのか不安

という人たちで、多くの経営者によると、その割合は全社員の３０％程度にのぼるという。だからジョブディスクリプション（職務記述書）で明確にしたいという。ただ、過去にも、年功から職能へ、職能から成果へと変わったが、基本的に本質は変わってこなかった。つまり、多くは指示待ちで、意識が変わらず、できる能力を発揮して提案するといった意識の変化はない。つまり、幾ら精度を変えても、意識改革が起こらないなら悪くなることはあっても良くはならない。

上司も部下育成ではなく、働く環境の最適化、パフォーマンスを上げるためのベストチーム作りがこれからぼ主な役割になるという。そこまでおこなえないなら、一定期間で評価を行い、自分のランクを下げるしかない。このような格付けを全社員に行うと同時に、経営幹部も、ある格付けの職群の専門性をいかに活性化し指揮できるかといった格付けを行う。このような意識づけを行わないで「ジョブ型」を押し進めても効果はないという。📈😷💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵