2020.6.18   日経産業新聞の記事「眼光紙背：コロナが示す温暖化対策の険しさ」から

コロナ禍で減少した二酸化炭素の排出量

　コラムの著者は、皮肉にも新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済の停滞がエネルギー消費を減少させ、二酸化炭素の排出量を減らしたことから、パリ協定への道筋の厳しさについて述べている。

〇持続可能性な社会を作るには持続可能でない状況が必要

　コラムの著者によれば、国際エネルギー機構（IEA）によると、2020年エネルギー由来の二酸化炭素の排出量は前年比で8％減少したという。コロナ禍による移動制限などエネルギーの消費減少によるものである。いずれにしても地球温暖化の効果に対する対策の険しさを示したもの出る。

パリ協定では、世界の気温上昇を専業革命前に比較して2℃よりも低く保ち1.5℃に抑える努力をする目標を掲げるが、2℃に抑えるには、温暖化ガスの排出量を今世紀後半に実質ゼロ、1.5℃では2050年までに実質ゼロにする計算だという。

今回のコロナ禍による8%現象も経済活動に多大な代償と世界の人々に大きなストレスを与えた。これを何年も続けることは非現実的であろう。打開には温暖化ガスを減らす画期的なイノベーションが必要となる。打開策の実現にも多大な資金が必要となる。自足可能な社会を作るには、持続可能でない道筋がわかったことだけでもコロナ禍の教訓かもしれない。📃✒️😷🎡🧺😷💻📺🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🦠