2017.8.23   日経産業新聞の記事「眼光紙背：EV時代到来のスピード感」から

リチウムイオン電池の供給の制約

コラムの著者は、ガラケーがスマートフォンに置き換わったような劇的な変化は、EVではその電池の供給制限で起こらないだろうと予想している。

◯英仏両政府は2040年にエンジン車の販売を禁じるが

 この両政府の方針で電気自動車の時代は一気に到来するような印象があるが、コラムの著者によると課題もあるという。その大きな課題の１つは、EVの根幹であるリチウムイオン電池の供給が追いつかないというものである。

簡単な算数をすれば明白である。

パナソニックと米テスラが共同で運営する米ネバダ州の巨大な電池工場の投資額は、およそ5千億円である。同工場の生産能力は、電池容量ベースで最終的に年間350億ワットに達する。これは世界にあるリチウムイオン電池の生産能力の合計を上回るという。

一方、１台のEVの搭載電池はテスラの提供する車より小型な日産のリーフでも2万4千ワット。

つまり、この巨大工場がすべて電池を供給するとして、350億➗2万4千＝145万（台）のリーフしかできないことになる。世界の新車市場は年間約１億台。これをすべてリーフ型のEVに置き換えるには、あと、68の巨大工場が必要となる。さらに電池の材料であるリチウムやコバルトの需要も今の20〜30倍に膨らみ、鉱山開発まで不可欠になるとみる。

こう考えるとスマホのような劇的な置き換えは起こらないとみるのがコラムの著者である。ただ、いつまでも電磁技術や材料の改良がそのままであるとは思えないから、どうであろうか。⚡️🚗🌍