2014. 10.2　 日経産業新聞の記事「眼光紙背：太陽光発電、『実力派』に昇格」から

増える再生可能エネルギーで先行き不透明に

コ ラムの著者は、このところ急増した認定を受けた再生可能エネルギー、特に太陽光発電で、各電力会社が固定価格買い取り制度（FIT）を契約留保を決めてきている点について、火力を主電力とする説明が納得のいくレベルになく、しかも再生可能エネルギーの周辺設備が整っていないのも問題だと、先行きに疑念を投げかけている。

○九州、東北、北海道、四国と電力会社の発表

ＦＩＴの留保、つまり実質的な買取の停止を各社が決めた。住宅用などの出力１０キロワット未満の余剰電力の買い取りは継続するが、メガソーラーなどの計画には多大な影響を与える。

急ブレーキの要因はあまりにも急増した認定再生可能エネルギーで九州電力など需要を上回りそうな勢いだという。そこで契約保留というわけだ。太陽光発電は天気任せで実稼働率は１２％の不安定な電源としてきたが、実力派の電源として一気に昇格してきたという。再生可能エネルギーの増加時には火力の出力を絞って吸収するが、余った電力を他の電力に送る連系線や大型蓄電池などの設備が整備されていない。ＦＩＴ制度自身も見直しが必要だという政府見解もあるようだ。

先行き不透明な電力インフラでは、他国に販売するまでアピールできるのか。