2014.3.14 日経産業新聞の記事「TechnoOnline：不安あおる推論、危機管理に科学的根拠を」から

不安煽動の「識者」ではなく、科学的根拠を示せ

コラムの著者　新田義孝氏（四日市大学）が、放射線の影響や大地震の発生確率の根拠などを例示して、多少メディアに対する非難のニュアンスを伝えている。

○低線量の放射線の健康への影響

長崎、広島の被爆地、チェルノブイリなどの膨大な蓄積データを分析して健康への影響を調査したところ、１００ミリシーベルト以下の被曝では発がんの有意差が認められていないという事実があるという。さらに、こういった事実を無視して１ミリシーベルトでも危険視する風潮があるという。

○東海地震が今後30年間に88％の確率で起こる科学的根拠はなし

新田氏によれば、これまで発生した明応東海大地震（1498年）から最新の安政東海大地震（1854年）までの発生間隔から平均118.8年と割り出し、118年先の2090年にはほぼゼロに戻るとすれば、1972年をピークにする大地震発生の確率曲線が描けるという。2011年では大地震は発生していないので11年から90年の間に必ず大地震が発生すると推論できる。11から90年の曲線の面積と11から30年までの面積をみると、その割合が88％。すなわち、88％の確率で発生するという論法である。

これでは、

泥棒が入る確率は10分の1です。昨日までの9日間は入りませんでしたので、明日は必ず入ります。ですから注意しましょう

といった推論だという。

このような厳密でない推論がまかり通り、社会の仕組みを変えたり、安全対策を考える際にはこのような推論を排除して科学的な根拠で危機管理をするべきだと新田氏は指摘する。

不安を煽った人は立派な知見のある人のごとく誤解され、過度の社会不安を背景に、結果として根拠のない対策費用や健康被害をおこしても意味がない。