2014.3.14  日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む異常気象、消費者が防衛策」から

物価への影響大

コラムの著者　山本　直人氏（コンサンルタント・青山学院大学講師）は、異常気象の経済への影響に個人がどう対応するかについて触れている。

○「異常」といわれる気候の常態化

このところの大雪や昨年の猛暑、秋の台風などまだ被害から回復していない中で、気候による被害以上に、経済的影響も大きいと山本氏は指摘する。

直接被害はレジャー産業、小売業、物流、そしてハウス栽培などの農業である。日本国内に留まらず、「異常気象」は世界的に見ても米国の寒波、英国の洪水など、かつて経験していない大災害が起こっている。これらが常態化してくる可能性も指摘されている。

天候の異変は物価に影響を与え、日本の消費者物価も昨年後半から、生産食料品の上げ幅が大きくなっている。4月からの消費増税に相まって、消費者一人ひとりが防衛策を取らざるを得ない：

• カット野菜：予めカットされた野菜のパック商品。単身やシニアの小口市場を狙ったものであるが、価格変動が小さいことから、今後は価格優位性が見直される可能性もある。
• 定期宅配の野菜食材：単価はやや高め。安定供給はよい
• 価格変動が大きい魚介類：肉類の方が物価変動は受けにくい。
• 缶詰、冷凍食品：価格安定

など、食品のストックが防災等も考え、常態化するかもしれない。