2013.11.1  日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む：強まる消費の子供志向」から

親子で消費共有

コラムの著者　関沢　英彦氏（博報堂生活総合研究所エグゼクティブフェロー・東京経済大学教授）は、同氏の所属する博報堂生活総合研究所の『家族調査』の分析から、東日本大震災後の家族意識の変化が表れていることを示している。

○親子関係の見直しの風潮

映画「そして父になる」がヒット。2つの家族の子どもが出生時に取り違えられ、そこで親子関係を問い直すと言った主題の映画だという。ヒットの要因は家族像の変化にあると関沢氏はみている。

『家族調査』（2013年5から6月、首都圏の妻が20から59歳の１千世帯を対象に実施）から

• 家族は子供中心：74.5%（1988年調査より＋16.4％）
• 家族は夫婦中心：18.7%（同上調査より－10.9%）

と子ども中心であり、

• 親の生活費よりも子どもの教育費にお金をかける方が良い：44.5%（1988年調査では29.4%）

で増加。関沢氏はその原因として、経済が低迷する中で子どもに教育をつけて「競争力」を高めたいとの親の思いとみている。東日本大地震で更にこの思いは、「子どもを守る」という気持ちに変わったという。

• 大震災後家族に対する考え方や行動が変化した（男性：21.6％、女性：40.8%）

と母親が特に変化しており、親子関係が密接になった感があるという。

○親子共有などのマーケット

ＮＨＫの連続テレビ小説「あまちゃん」で1980年代のヒット曲を親子、家族で楽しむ傾向が強まったという。また、母娘でアクセサリー、ファッションなどの「共有消費」なども増え、旅行も「母娘旅行」の企画も堅調だ。

さて、この世代間市場は今後どう発展するだろうか？