2012.2.28  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：企業の収益力、海外社員の日本語力影響？」から

現場での日本語力が差をつけた？

コラムの著者　近藤正幸氏（横浜国立大学教授）は、家電メーカーと自動車メーカーで海外におけるコミュニケーションの違いが収益に差を与えたのはないかという。具体的にいえば、海外で英語を公用語をにする点は双方同じだが、自動車メーカーは、技術的な詳細な情報が必要な現場で日本語を使って意思疎通するという。家電メーカーにはそれがない。その差がどうかはわからないが、東日本大震災、タイ洪水、ユーロ危機にもかかわらず、自動車メーカーは家電メーカーよりも収益性が良かった。

製品構成から考えると、近藤教授は、自動車が「擦り合わせ型」の代表的製品であるのに対して、家電は「モジュール型」であるという。（▶参考）

調整によって製品を創る必要のある「擦り合わせ型」では、あ・うんの呼吸が要求されるのだろう。言外の意味も含め日本語力を海外社員にも必要とするのかもしれない。近藤教授の目の付けどころは、案外、日本語の利用は技術大国への道には必要な条件かもしれない。