2011.12.8  日経産業新聞集の記事「コスト削減『仕組み化のススメ③』」から

業務の棚おろしで単純作業を割り出し対応

コラムの著者　Ａ・Ｔ・カーニー　プリンシパル　糸田哲氏が語るのは、業務効率を高めるために適正な人員数を考える場合、短期的に人員増減を行うのは困難である点を考えるところだ。

基本は糸田氏が指摘する、業務を「高度な判断が求められる業務」と「単純作業」に分けてみることである。（著者もメーカーに勤務していたころ『仕事バラシ』と称して週単位で一日の仕事を同様に分解してみたことがある）

例えば、この分解で、全体の3割が単純作業であることが分かれば、ピーク時が１３０％の仕事量だとすると、約3割の約40％が単純作業と考えられる。つまり、この時間を臨時スタッフに任せるといった解決法だ。最近は、アウトソーシングもＩＴの発達で簡単に募集できるようになった。さらにコスト削減を考えるなら社内の人員にも注目したいと糸田氏は言う。具体的には『余剰工数の活用』だ。

一日8時間の勤務で、何らかの理由で時間をもてあましているマンパワー（工数）を余剰工数と考える。この考えでスムーズに仕事を回すためには、職場環境として、あまり専門的な部門単位でなく柔軟性を考えた規模が重要だという。小さな組織にすれば専門性は上がるが柔軟性が下がる。つまり、組織の壁が出来てしまい、折角の余剰工数を円滑に利用できない。

さらに糸田氏は、余剰工数の円滑活用から「多能工化」を考えるべきだという。多能工化とは、メーカーが行う組み立て作業で、一人ですべての工程をこなす「セル型生産方式」のイメージに近く、単純な仕事だけでなく、他の人が担当している複雑な仕事をこなせる能力を養うことである。さらに業務のローテーションも重要であるともいう。目先の効率は下がるかもしれないが、人財の多様性と業務効率の向上が中期的にえることができる。