2011.4.11  日経産業新聞の記事「英タイムズ紙の2010年世界大学ランキング上位校の女子学生比率」より

欧米有力大学に及ばない日本の大学

コラムでは、欧米有名大学で５０％を超えているのに対し、日本で最高位の26位、東京大学で２０％と大きく差がひらいている。大学が少子化時代への対応とダイバシティー（人財の多様性）を考える際に理工系学部での女子学生、研究者の比率をあげることは社会的な評価を落とすことを避けるためだという。

欧米も90年代までは理工学部を中心に女性比率は低かった。そんな中、活動推進策（ポジティブアクション）を各大学が取り入れ、20年越しの成果が出てきたというわけだ。

日本でも上智大学の理工学部では、研究者のキャリアに関する国際シンポジウムを開催。欧州の大学の女性科学者を招き、問題解決の経緯やアドバイスを語ってもらっているという。同大学は、研究者にメンターにも就任してもらい、若手の女性研究者を支援する制度を昨年から始めているという。

日本での最高学府での活動に今度追い付いていないのは、意外に男女雇用均等法以後大手企業の活動かもしれない。