2011.3.24  日経産業新聞の「会議を変える勘所①」より

会議の目的と重視事項でタイプを見極める

コラムの著者　日本会議力向上委員会主宰　博報堂　宮井弘之氏は、会議を変えるのなら、まず会議のタイプを見極めることが第一と指摘する。

同氏は２つの軸をみてタイプ分けする：

• 目的の軸：会議で情報を共有するのか、新しいアイデア等何かを創造するのか
• 重視事項の軸：効率か効果かの軸であり、会議にかける時間の短さを「効率」、結果が出るまでの場合「効果」とする

上記の軸でみると、以下のようになる：

【情報共有タイプ】

進捗や指示の共有、承認・決済のタイプ。

【アイデア発散タイプ】

アイデアを拡げる段階とまとめる段階がある。

【チームビルドタイプ】

決起集会やキックオフミーティング。メンバーに情報伝達だけでなく、理解や共感を得ることからじっくり時間をかけるべきという。

【合意形成タイプ】

将来のビジョンや戦略、商品アイデアの絞り込みなどアイデア発散と収束を繰り返し、合意形成を得るまで行う。合宿形式が多い。

これらのタイプ。時間と効果、目的でそれぞれ使い分け、ビジネスにバランスよく導入することが肝要だそうだ。

2011.3.23  日経産業新聞の「眼光紙背：今こそ分散電源で世界をリード」より

震災の教訓が世界をリードするスマートグリッドを生む

コラムでは、日本の電源需要の３０％も賄っている原子力発電についてふれ、この震災での教訓を示している。津波の対応の抜本的な見直し。つまり、都市計画での家屋、工場、防波堤、非難計画といった見直しだ。一方、燃料電池など分散電源対策を含めた震災国日本ならではのスマートグリッドがどう世界に対してリードしていくか。この解をいち早く国の経済軸にしなければ、今回の大きな犠牲と被害に報いることはできない。

2011.3.22 日経産業新聞の「眼光紙背：善意が築くネットのチカラ」より

無機的な信号でしかないインターネットも使いよう

コラムでは、今度の震災でインターネットが果たした役割についてチェーンメールのような流言飛語の伝播はあるものの、安否情報の確認や救援物資の調達情報等で大いに役立ったことも伝えている。

１と０の信号群でしかない情報であっても、見知らぬ人々がインターネットを媒介として伝わり、ソーシャルな場ができ支援しあったことは、これまでの時代にはなかったことだ。

噂の伝わ方は、その内容の「重要度」と根拠の「曖昧さ」によってきまると、コラムでは１９４０年代の心理学者の言葉を借りて、インターネットの両面性を示した。家族や財産等個人にとって重要であればあるほど、また、その安否や真偽が不確かであるほど、流布される情報量は多く、広伝わるという。

今回のチェーンメールもよく読めばその内容から流言であることが分かる。しかし、その時の情報環境に左右されるのも怖い。

2011.3.18 日経産業新聞の「眼光紙背：未来、苦難乗り越えた先に」より

大震災を乗り越えてきた先人経営者たち

家電大手のシャープの創業者早川徳次氏が関東大震災で家族もなくし、従業員もなくした悲惨な状態を乗り越え、それまで製造してきたシャープペンシルをやめて国産第一号のラジオ受信機を創った。コラムではこのエピソードを取り上げ、先人経営者の苦難に負けまいとする強さを示している。

3月11日に襲った東北関東大震災は、観測史上最大で未曾有の惨事をもたらした。今また経営者は、震災を乗り越え復活を余儀なくされている。先人の強さは、業種業態を変えても、企業を継続する強い意志だ。我々もそれを学ばなくてはならない。

2011.3.10  日経産業新聞の「仕事に効くキーワード：ソーシャルメディアマーケティング」より

書き込み情報を分析してマーケティングに活用

コラムでは、

• フェイスブック
• ミクシィ
• ツイッター

など　消費者発信型サイトに書き込まれるメッセージを活用した販売促進手法を「ソーシャルメディアマーケティング」と定義している。

企業は、情報発信の際に消費者の口コミ効果を期待でき、無数のメッセージを分析することで、消費者の趣向や顧客満足度などを分析しようとする。さらに多くのサービスが無料に近いコストで利用できる。

中でも世界で５億人を超える会員をもつフェイスブックは、販売促進の場として注目されている。フェイスブックでは、企業がフェイスブックページと呼ばれる自社専用のページを構築できる。

ツイッター等は販売促進だけでなく、危機管理やクレーム処理などに効果があるともいわれている。

販売促進と言えば、これまではマスメディアによる広告が主流であったが、ソーシャルメディアを使ったファン層への広告も手掛ける企業が増えてきている。