2011.1.24  日経産業新聞の特集記事「メードバイJAPAN、第３部飛躍への変異③」から

資本は違えど、技術研鑽は「売り」に

コラムでは、「本間ゴルフ」と「旧オギハラ」を例にあげ、中国資本の傘下にあって停滞感からの脱却をあげる。共に、中国資本の傘下にありながら、成長市場である中国をにらみ、技術革新を続けていく。

本間ゴルフは２００５年に民事再生法を適用された後に、創業家を一掃。中国資本の傘下で再建の目処がついてきた。同社は、中国の市場スピード感に驚きながらも、酒田工場の熟練の手仕事と中国側が求める短納期を、常時現場での改善を武器に技術を磨きながら対応している。

旧オギハラは金型の大手であったが、中国自動車大手の傘下に入った。今は中国からの技術研修生を受け入れ、技術指導に当たる。技術流出よりも日本でも金型業界の停滞感の払しょくの方が優先した形だ。

以前は外資と言えば欧米であったが、今や中国、インドなど新興国がこれに替る。そこには新興国ならではの短納期、低コスト、高品質を実現することが強く要求される。これに応える技術も国内市場のレベル以上だろう。まさに厳しいからこそ、技術研鑽やイノベーション時代が迫っている。