2010.11.30の日経産業新聞の「データ分析達人めざす４」より

類似統計の特徴を知って総合的に判断

コラムでは、個人消費が、総務省の「家計調査」と「家計消費状態調査」、さらに、売る側の「小売業販売額」、「新車新規登録・届出台数」、「旅行業者取扱金額」など、似たような統計で表現されるときの留意すべき点を説明している。

国内総生産の6割を占める個人消費は、経済活動に重要なファクターだ。景気の動向を読むといったことも個人消費を抜きには語れない。しかし、上記のように個人消費は、調査対象、項目、発表時期、地域や統計の方法などで類似の統計として出てくる。これらをうまく活用するには、統計の一長一短を知って、総合的に判断することが重要だと説く。

つまり、多くの統計資料の評価指標が複数存在することを理解して、その特徴から、分析を行うことを薦めている。

国内総生産の対象にネット活動でのバーチャルマネー、購買活動が含まれていないことが問題になるが、情報がないといってあきらめず、多面的に、例えば、ネット通販であれば、通販業界団体の統計資料などを参考にすることも必要だろう。