2010.11.19の日経産業新聞の「博士が語る実践の経営⑭」から

日本の経済の低迷と閉塞感の要因は女性、若人、外国人を経営から排除した非多様性

コラムの著者藤田氏は、痛烈に日本の経済の低迷、閉塞感を説いている。多様性のある取締役と若い執行　役員の登用が欧米の専門経営者や新興国の若い創業者に立ち向かえる方法の１つという。55年定年役員制度もそれを促進する手段だという。

経営での多様性の欠如は確かに企業改革の阻害要因を生む。円高、技術優位性の崩壊、国際化の遅れ。考えれば、要因は他にあるのではなく、自社自らの経営姿勢に要因があるとの指摘だ。円高であっても予兆がある。技術優位性や国際化も中長期計画の立案を行う際に綿密な市場調査があったはずだ。問題は、これらの分析データをもとに原案を執行する際に、海外企業のスピード感や感性に、自社の経営陣が追いつき、追い越せるかである。

モノポリーの怖さは、企業を真綿で首を絞めるように見えないものだ。