2010.09.29の日経産業新聞の「流行ウォッチング：0歳児からの教育」から

「主体的な学び」とは？

　コラムでは、国の提唱でワークライフバランスで企業内保育所などが設置され、その支援で、0歳児教育を考えるところもあるようだ。コラムで紹介されたポピンズはハーバード教育大学院のハワード・ガードナー博士が提唱するＭＩ理論をベースにした「アクティブラーニング」だ。ＭＩ（Multiple Intelligences、多重知能）理論は、同社以外にも日能研などでも取り上げており、

1. 言語
2. 論理数学
3. 音楽
4. 空間
5. 身体・運動
6. 人間関係
7. 自己観察
8. 自然・博物学

を指すらしい。同社は、日々の保育記録を写真とともに残し、親と協創してカリキュラムを決定するのだという。

　この話を読んでポイントは主体性だ。上記の8つの知能を獲得するためには、0歳児が主体的に行える必要がある。が、「三つ子の魂百までも」となるのか、「末は○○か△△か」と言われるような主体性は、このころ本当に形成されるのだろうか？

2010.09.30の日経産業新聞の「眼光紙背：金融界、クラウドで査察回避？」から

何か腑に落ちないアウトソーシングと金融機関のＩＴ部門売却

　コラムでは、金融業界はＩＴ化が最も進んでいる業界という。経営とシステムが密結合になっているためだ。しかし、最近はその金融機関が社内のＩＴ部門を売却するところが増えている。背景に、お上の査察回避？があるとのこと。そう、クラウドは、売却したＩＴ部門からサービスを受ければ、実質的にはシステム資産を持つこととは変わらない。査察の時は、外部部門の責任で行うというシナリオ。

　経営の独立性からは正攻法だが、何か第三者から見ると「査察」の目的であるシステムの保全といった点でしっくりこないのは私だけだろうか？

2010.09.30の日経産業新聞の「部長のためのMBA講座：ゲーム理論⑥」から

市場シェアで大きく変わる戦略

　コラムでは、ヨットレースにたとえて、下表を説明する。リーダの絶対優位を守るなら、チャレンジャーに対して新戦略で戦うのではなく、チャレンジャーの模倣を行うこととなる。チャレンジャーは、リーダーとは異なる戦略を取らないと、優位性は崩れない。

　最近の米国アップルなどはこの戦略をとっているのでは？

競争の位置付けと戦略

2010.09.29の日経産業新聞のコラム「ネットの波頭この一社」から

国内ベンチャーSNS用ゲーム会社、米VC資金で飛躍

　コラムでは、今SNSで大流行のオンラインゲームを開発している新興企業（ベンチャー）、ポケラボを紹介。だが、参入者は多く、ブルーオーシャンならぬ、レッドオーシャン。しかも、このVBは、一度苦汁をなめた後に、フットワーク軽く開発することで、他を凌駕し、ソーシャルメディアの強みを生かして、フリーミアムからプレミアムでの収益で黒字化した。国内外のSNSにゲームを提供している。

　これまでの国内中心ではなく、Facebookなどをはじめから参入を考え米国VCからも資金調達する。実に痛快な起業だ！