2010.09.07の日経産業新聞の「眼光紙背：日本の”監督”は力不足？」より

日本の企業トップは外資で”監督”として売り込めるか

　コラムでは、サッカー日本代表のアルベルト・ザッケローニ新監督がイタリア出身で、６人目の外国人監督。そこから企業トップをみると、

• 日本板硝子社長：　クレイグ・ネイラー氏　（元米化学メーカー　デュポン上席副社長）
• 日産自動車：　カルロス・ゴーン氏
• ソニー：　ハワード・ストリンガー氏

と続く。楽天やファースト・リテイリングは英語を社内公用語としたり、メーカー幹部でも外国出身者が増加しているという。ところが、日本人経営者が、請われて海外の有力企業のトップに就任するケースが稀有という。

　政治だけでなく、海外にも通用するマネジメント力を生むことは無理なのだろうか？

　大きなヒントは、英語だけではないが外国語環境で事業を進める社内向けの評価に加え、社外へもキャリアを売り込む教育だろう。このように言うと、貴重な人財を社外に流出するだけと思われるが、将来の自社のM&A戦略やパートナー戦略を考えると、”社長ネットワーク”の国際化のため、役員や幹部候補の人財教育も重要だろう。