前回はひと様の紹介ビデオだったので、再度操作しながら紹介することにしました。
一般的なマインドマップ系のツールならimport/exportも可能です。日本語でも特に問題なし。
ただし、マップ自身のテンプレートは自分で作らねばなりません。FreeMindのような無料ではありませんが、それにDropBoxと連携して、会社と移動先でネット経由でデータ交換できる点も良いです。会社ではMindManager、移動先でiThoughtsHDという使い方です。
【起動】
特にタップするだけでサクサクと立ち上がります。
ソフトキーボードで簡単に入力できます。
【他の形式のマップファイル】
今回はDropBox経由でインポートしました。
【他の形式にエクスポート】
PDF, PNGなど図形形式以外に国内で扱われているマップの形式が使えます。
ダウンロードは こちら
2010.07.12の日経産業新聞のNewsEdgeより
一気通貫で出版から配信まで縦方向連携で進めるアップル、アマゾンの海外勢。これに対して、出版、印刷、流通のライベル同士も含めて横方向連携で迎え撃とうという日本勢。
電子書籍が、未だニッチ（狭隘）市場であることを考えると、せまく、cutting edgeを狙う縦戦略の方が「分」があると思える。まずは、コスト的に流通コストを減らす縦戦略は、連合横艦隊よりは有利であろう。
横連合は、書籍の網羅性を狙っているようだが、見方によっては、既得権益をインターネット販売でも展開しようという、不自然さが目立つ。インターネット販売で、印刷や出版社の役割分担は本当に必要なのであろうか？
安価本がデジタル社会では実現しようとしている。紙の世界での再販制度はすでにベルリンの壁かもしれない。
こんな時期だからこそ、新しいデジタル出版のビジネスが生まれるチャンスでもある。
2010.07.12の日経産業新聞の眼光紙背より
現場い導入した分析システム。コストカットで、分析知識やスキルまでも胡散霧消。この目に見えない資産廃棄が、それにつながる法人サービスの縮小を起こす。さらに、デフレ化も招き、悪循環が、元の法人の首を締め始める。
コストカットは、即効性で財務体質に影響を与えるが、継続規模が大きいと、見えない人財や取引先、関係会社との「つながり」を弱めてしまう。良い財務体質に転換するときに、一気に成長事業への集中戦略をとらないと、、真綿で首を絞めることにつながる。
事業継続性の源泉は、優秀な人財が生む、企業価値しかない。
2010.07.12の日経産業新聞の特集記事 より
大日本印刷と凸版が手を結び、「電子出版制作・流通協議会」を27日に立ち上げる。意図はアップル、アマゾンの参入阻止。ただ、外国勢が、垂直統合で、利用者からみれば、書店での購入より明らかに安価になる点が優位である。一方、これに対する日本勢の水平統合。相変わらず、提供者論理で、価格努力は難しい。日本連合の特徴は、デジタルでの書籍の埋もれをなくすコード番号の標準化である。
気になるのは、外国勢が配信から端末販売で、出版コストを抑え、デジタル化の効用を十二分に引き出している点である。日本の連合が、既得権益のインターネット化であって、流通に革命が起こっているわけではない。安くない日本の電子書店で、エンドユーザが納得するのか？著作者は、売れる流通にやはり期待するのではないのか？
日本連合には、既得権益の保持の意図以外に、電子書籍と既存書籍のバランス問題もある。外国勢が、コンテンツを「持たない」戦略で身軽であるのに対して、日本勢は、紙コンテンツのしがらみがある。新サービスを外国勢が進めたときには追従に時間がかかることも厳しい状況だ。
何れにしても、ネット時代に日本、欧米といった差異は購入者にはないだろう。どちらが目的にあったサービス、商材をいち早く提供できるかがキーで、連合艦隊を作ったからといって安住すべきものではなさそうだ。
2010.07.09の日経産業新聞の特集記事 より
地下足袋は、造園や工事現場、農作業の「現場」物といった日本のイメージ。そのイメージが、
といった特徴で、和の文化が自然に健康指向と共に受け入れられている。
地下足袋なんて、と考える以前に、その機能を見方を変えれば素晴らしい特徴を引き出す場合がある。
「温故知新」。本当に古いものは無価値なのか。再考に匹敵する可能性もある。
