2024.2.15  日経産業新聞の記事「WAVE：ウッズと創る未来のスポーツ」から

ゴルフを「屋内アリーナ」「リーグ戦」「データ活用」で革新的なスポーツへ

コラムの著者 宮田 拓弥氏（スクラムベンチャーズ代表）は、ゴルファーのタイガーウッズが立ち上げたTmrw Sportsに出資したという。Tmrw SportsはICTをフルに活用し、通常のゴルフコースのような屋外ではなく、室内のアリーナでプレーを行い、全く新しいゴルフリーグを運営するスタートアップだという。

◯スーパースター、タイガーウッズが志向する新スポーツ

　宮田氏によれば、ゴルフは新型コロナウイルス禍で最も成長したスポーツの1つだという。米国のPGAは2021年に前年比37％増の約2400億円の売上増を記録したという。2022年からは軍事用のレーダーシステムをもとに開発されたトラックマンと呼ばれる弾道計測器がゴルフツアーに全面的導入された。この機器の導入は、テレビ中継などで全てのショットが見えるようになり視聴者は新鮮な視聴が体験できるようになった。

ゴルフはサッカーやバスケットボールのようなスポーツとは異なって、プレーヤーがバラバラにプレイする。これではテレビ放送では中継が難しい。そこで、Tmrw Sportsは専用屋内アリーナでプレイをする。ティーショットは、巨大版のシミュレーションゴルフ場で、弾道、回転数で正確に分析され、仮想空間のコース映像の上で、新しい映像表現としてビデオゲームのように映る。パットは、ホールごとに自在に形が変わる特殊な機械式グリーンが使われる。

試合は、「リーグ戦」でMLBのように各地に本拠地を置くチームにより、リーグ戦試合が行われる。当初は全米6都市にチームが設置され、スポーツの垣根を超えて、個人や団体がオーナーとなる。全てのプレーヤーの心拍数などがモニターされ、データ分析が使われる。

スーパースターであるタイガーウッズが未来に向けて創造するスポーツはデジタル時代のファンにどこまで受け止められるか、宮田氏は期待している。🏌️🏌️‍♀️⛳️📺📱📉📈💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇺🇸

2024.2.6 日経産業新聞の記事「眼光紙背：誰が街を担うのか」から

観光列車「坊っちゃん列車」が問題に

コラムの著者は、道後温泉と松山市内を結ぶ観光列車「坊っちゃん列車」の行方で起こった問題に言及し、地域での経済活動をどう担うのかというどこにでもあり得る問題に焦点を当てている。

○各関係者の当事者意識が問われる

コラムの著者によると、道後温泉と松山城を擁する松山市で、街を舞台した夏目漱石の小説と歴史にちなんだ観光列車「坊っちゃん列車」の行方をめぐって問題が2023年11月に起こったという。

坊っちゃん列車は明治時代に導入された小型蒸気機関車を模したディーゼル機関車だという。2001年から、道後温泉と松山市中心部を結んできた。だが、運転手不足を理由に2023年11月、伊予鉄道グループが運行を中止した。運行中止の反響は大きく、松山市は関係者を集めた「考える会」を開催。会の席上では運転再開を求める声が多く出たが、伊予鉄道グループは採算を考えた場合累積赤字が14億円に上るとして、私鉄の企業努力の限界を超えていると主張。松山市がコストを負担してほしいと要望した。この街の観光資源である道後温泉本館や松山城の運営は松山市で資金負担の矛先が向いたのは、坊っちゃん列車の運行効果もあるという考えである。

果たして税金を投じるべきか否か。同市のアンケートでは市民の7割が公的支援を支持していた。それでも松山市が「持続可能な運行方法を考えるべきだ」として支援には動かなかった。その後伊予鉄道グループは「乗務員確保の目処がついた」として、3月20日から運転再開を決めた。問題は現在棚上げ状態であるが、観光資源の担い手の分担をどう考えるかに一石を投じた。街を一人で担うのではなく、それぞれ関係者の当事者意識で問題を解決するべきだと、コラムの著者は示唆している。🚂♨️🐈💡☀️📱📕👝👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️👚👔🧤💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🌏💡🔎🇯🇵

 2024.2.14  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：発明者、活躍の場は世界の企業に」から

2000年以降日本の発明者は相手国と進んで協力

コラムの著者 近藤 正幸氏（開志専門職大学 学長特命補佐・教授）は、知のグローバリゼーションを考察するために国際特許協力条約（PCT）に基づく世界知的所有権機関（WIPO）に出願されたデータをもとに分析している。

○世界の多国籍企業は相互に相手国の発明者と協力して特許を創出

近藤教授によれば、グローバル化が進む中で各国の企業は内外の技術者と協力し特許を創出しているという。PCTに基づくWIPOに出願された特許データから日本と特定国との間の2国間の関係を近藤教授は分析している。

• 比較対象は、2020年のPCT特許出願件数が日本を除いて世界上位5カ国（中国、米国、韓国、ドイツ、これ以外の国）と2020年末の日本への直接投資残高の上位5カ国（イギリス、オランダ、シンガポール、フランス）の合計8カ国。
• 相手国の発明者と協力して創出した特許件数に注目。
• 2020年までは8カ国は日本にいる発明者と協力して創出した特許件数が多い傾向にあったが、近年、韓国とフランスを除いて、相手国の方が日本の技術者と協力するよりも、逆に日本が相手の技術者と組んで創出する件数が増えてきている。
• 2020年米国とが800件、中国とが700件弱、ドイツとが250件。

このように、特許出願でみれば日本の技術者も国際的に活躍できる機会を持っていることが見えてきたという。🎓🔍✏️📖💡💡👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸🇨🇳🇩🇪🇬🇧🇳🇱🇸🇬🇫🇷

2024.2.1 日経産業新聞の記事「眼光紙背：日本版スターリンクは可能か」から

低周回衛星インフラストラクチャーを日本でも論議を

コラムの著者は、元日に起きた能登半島地震で存在感を示した米スペースX社の衛星通信「スターリンク」と地上系通信の間で有事の際の情報通信について比較している。

○米スペースXの効用を被災地や紛争地域でも有効

コラムの著者によると、被災地で現地の携帯基地局や光ファイバーなど地上系インフラストラクチャーは機能停止に陥り、復旧部隊を差し向けようにも道路の寸断で容易に近づけなかった。

だが、空の衛星は無傷で、KDDIとソフトバンクは被災地に約700のスターリンクのアンテナを届け、医療現場や被災者の通信確保に一役買っているという。低軌道衛星を使うので小型アンテナで対応可能だという。軽自動車やヘリコプター、さらに人力でも運搬できる。電源さえあれば、どんな場所でもブロードバンド環境を確保できる。

被災地だけでなく、ウクライナやガザでもスターリンクは活躍している。確かに問題行動が多いイーロン・マスク氏だが、2002年にスペースX社を創設し、約20年で地球を網羅する通信インフラストラクチャーを構築した構想力と実行力は素晴らしい。

日本国内では、NTT法をめぐって、ユニバーサルサービス（日本国内どこでも誰に対しても一律にほぼ同じ価格や条件、品質、品目で利用できるサービス）の義務をNTTに負わせ続けるべきかの論議が続いている。有事の際、今回の事例でもわかるように地上系インフラストラクチャーでは物理的にユニバーサルサービスが提供できない。NTT法のユニバーサルサービスに対する議論が瑣末に見えてくる。中国など海外では自前の衛星群で有事での通信確保の整備を急いでいる。ここにきて日本国内も官民あげて有事での通信インフラストラクチャーを議論すべきであろう。🚀🔥📡🛰️💡☀️📱📉📈✈️🛫👝👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️👚👔🧤💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🌏💡🔎🇯🇵

2024.2.8  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：新しいAIインフラストラクチャーに期待」から

過去のECや広告、金融、ロジスティックスなどの発展はインフラの進化が促進

新型コロナウイルス禍が低調となった後も地政学的リスクや国際紛争の拡大が続いている。このような中で、コラムの著者 フィル・ウィックハム氏(SOZOベンチャーズ創業者)によれば、米国株式市場では大型IPOやM&Aが進み、イノベーションの一環としてスタートアップの買収も盛んになりつつあるという。

◯各産業分野で1位とそれ以外とは大きな格差ができている

　ウィックハム氏によれば、興味深いことに各産業分野で1位とそれ以外とは大きな格差ができているという。特に、ECや製造業、ロジスティックスなどの分野に加え、ヘルスケアや環境分野のようにこれから急拡大が期待される分野が生まれてきている。また、各分野にAIが活用され、工数減や1対nのコンテンツを制作したり、ビジネスのインフラストラクチャーとなりつつあるという。

AIような新しいインフラストラクチャーが新規事業や新しいビジネスモデルを作り出し、さらに大きな発展につながっていっくと、ウィックハム氏は考えている。すでにECや広告、金融、ロジスティックスなどがICTやDX、AIの導入でどんどんビジネスモデルを変えて行っている。さらに劇的に情報共有や作業のコスト削減がリアルタイム近くで処理でき、これまで望まれていたができなかったことが、できるようになるとウィックハム氏は予想している。👓🎵🎞️🍿🚌🔍👚👔💬👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵