Thinking and Hacks

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り：コロナ禍の後で、ストレス解消に関心」から

2021.10.6　日経産業新聞の記事「トレンド語り：コロナ禍の後で、ストレス解消に関心」から

マインドフルが流行語に

　コラムの著者 竹内 道氏（アークメディア社長）は、野菜の保存法として冷凍保存がトレンドになっている背景に言及している。

◯ニューヨークもブレークスルー感染を防止しながら個人も企業も精神衛生に注目

　竹内氏は日常生活がワクチン接種が進むことで正常化していく中、個人も企業も精神衛生に注目していることに関心をもっている。

　コロナ禍で心配やストレスを生じたがこれらを解放させるために心を「今」に向け「マインドフル」な状態を維持することの大切さが見直され、「マインドフル」という音葉が生活の中に浸透したと竹内氏は語る。いまや「マインドフル」な状態を実現するためにコンテンツも多種多様登場しているという。

　雑誌やマスメディアでさえも取り上げ、携帯アプリで瞑想アプリは2019年から急激に成長をとげ、この種のアプリ首位の「カーム」の会員数は400万人をこえ、2020年の年商は1億2000万ドル以上とされている。企業も社員のストレス解消に積極的で、アプリの企業会員となって社員に無料で提供しているところもあるという。

　さらに人とのつながりを求め、コミュニティーの大切さが再認識された。10月10日は世界メンタルヘルスデー。健全な精神衛生の大切さを気づかせたのは、皮肉にもコロナ禍である。🧅🥬🥒🍅👋🍄💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇺🇸🗽

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背：『お金をまわす文化』を広めよう」から

2021.8.24  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『お金をまわす文化』を広めよう」から

経済成長しないから預貯金を増やすことで負のスパイラルに

コラムの著者は、以前から提唱しているように、文化・教育・芸術・スポーツ・技術・寄付・NPO・ボランティアといった分野を中心に預貯金から出すことにすれば日本の経済は成長するという。

○預貯金の3%が動けば5.4%の経済成長

　コラムの著者によれば、経済活動はお金を使うことからはじまるという。逆にお金を抱え込むようになると経済活動はどんどん縮小していくという。

日本は、豊かな生活を求めてモノを買い揃えようという需要は一段落している。だが、この30年の間、個人消費も経済活動もずっと低迷したままである。と同時に預貯金は1990年3月末の465兆円から2021年3月末の1055兆円へと、590兆円も増加したと日本銀行速報で発表された。

現預金として抱え込んでしまった590兆円ものの資金が経済の現場に回っていたなら、単純計算で年平均3．6％もの成長をしていたことになる。経済規模も1500兆円を超え3倍ともなり、いまでも世界第2位の中国と大国の座を競っていることになったであろう。

ところが、現実の日本は「将来が不安だから」とお金を抱え込んでいては、ますます経済を縮小させ、悪循環に陥ることになった。

コラムの著者はこの対策は、預貯金を使うことで、日本に「お金をまわす文化」を広げる必要があるという。前述のように、文化・教育・芸術・スポーツ・技術・寄付・NPO・ボランティアといった分野を中心に預貯金からたった3％拠出するだけで日本は5.4&の成長になるという。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes：『文献知』の共有について」から

2021.8.13   日経産業新聞の記事「SmartTimes：『文献知』の共有について」から

アラフィフの学びは「授業」を行うこと

コラムの著者 柴田 励司氏（インディゴブルー会長）は、自ら発起人である活動PHAZEのアラフィフ（50歳前後）のリカレント（学び直し）授業について紹介している。

○書店が、文献知のコミュニティーの入り口に

　柴田氏によると、PHAZEリカレントの一コマに、指定された文献を読み、その文献について１２分間の「授業」を行うというプログラムがあるという。受け身ではなく、自ら「授業」を行うことで理解が深まるからだという。本の概要だけを伝えるのでは１２分間の「授業」ではダメで、自分がどう感じたか、何を学んだかをわかりやすく伝えることが課題である。さらにその「授業」の受講生は、自分の周囲の人に本の紹介メールを出す。こうすることで、受け取った人は、ネットショップでのAIリコメンドではなく、知人の琴線に触れた感想を聞くことができ、普段本を読んでいなくても読みたくなるという。

柴田氏は、大手の出版卸の知人とともに、さらにこの活動を広げ、書店の活性化につながるとの期待で、実店舗の書店で、受講生から知人に送った推薦メールが掲示されることとなった。このように、ネットショップでの購入のように目的の書籍を買うことだけでなく、書店でのワクワク感を出し、さらに書籍に関するPHAZEコミュニティーなどとの出会いという付加価値を生んだ、📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes：日本の良いものを世界に」から

2021.8.11  日経産業新聞の記事「SmartTimes：日本の良いものを世界に」から

日本企業の情報発信力の弱さを気付きに

コラムの著者 田中 勇一氏（公益資本主義推進協議会　副会長）は、「本物を世界に」を経営理念にするFunTre社長 谷田部 敦氏の起業から現在に至る経緯を紹介している。

○副業で始めた動画制作がデジタルマーケティングの力に

　田中氏によると、同社は日本にある素晴らしいモノやサービスを世界に広げるためのデジタルマーケティングを展開している。

同社社長谷田部氏の起業経緯は、大学院卒業後に入社したドイツ系化学メーカーでの体験から始まるという。日本の化学産業の魅力をドイツ人上司にとっては中国や韓国の次にしかないという事実を知ったからである。事実これらの国に対して日本の化学産業は情報発信力で劣っていた。そこで谷田部氏は「日本の良いものがちゃんと発信される世の中を作りたい」と願い、起業の発端になったという。

さらに同氏の行動は続く：

• 企業に勤めながら起業塾に通ってビジネスプランを作成
• 動画制作に注目し、副業として動画配信とメルマガを始める。メルマガは1日に1回必ず配信。
• 1年後、動画の先生と呼ばれ、2年経った時には動画の専門家として認知されるようになる。当初は20人ほどの読者も2000人を超える
• 動画マーケティングのノウハウを惜しみなく提供しながら起業。個人でも事業を立ち上げる人が増える
• 子どもがいる社員のことがきっかけとなり保育園を設立。地域のコミニュティーにも受け入れられ、多くのメディアに取り上げられる
• コロナ禍も企業のオンライン化でピンチがチャンスになる。クライアントのオンラインお菓子教室が過去最高の売上に。オンライン学習塾でもデジタルマーケティングの力を発揮。
• マーケティングノウハウを提供するビジネススクール「マーケティングカレッジ」を開講。300名超の受講生を輩出。
• 地方自治体から地域の中小企業のマーケティング支援も好評

と、ステップバイステップで「本物を世界に」のビジョンを谷田部社長は実施し続けている。🎥📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇩🇪

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes：9億人の課題解決を目指して」から

2021.7.9   日経産業新聞の記事「SmartTimes：9億人の課題解決を目指して」から

コロナ禍で日本のサムライの社会的意義

　コラムの著者 榊原 健太郎氏（サムライインキュベート代表取締役）は、自社主催で2014年から2014年まで開催していたスタートアップの祭典「SAMURAI VISION SUMMIT」を改称しその経緯を振り返っている。

○コロナ禍で人類のみばらず地球への視点に

　榊原氏は、初期は投資先同士の交流会であった祭典が、枠をベンチャー、さらに大手も含め資本の規模によらず、「日本が世界の人々から最も頼れる、誇れる、憧れるサムライになる」ことを目指して新タイトルで復活開催することにしたという。

復活の契機は皮肉にも新型インフルエンザの感染拡大で移動の自粛であったという。移動制限で、これまで、意識が人類のみならず地球視点で物事を捉えねばならないということに気付かされたという。そのため、この祭典も地球的視点での社会課題についてビジョンの共有、解決提案、連携などに広がりそうだという。そして、榊原氏の会社だけでなく、多くの連携から１つでも課題を解決していこうという「仲間づくりの場」になることを期待している。

もうすぐ開会される東京五輪にも「世界の人々から最も頼れる、誇れる、憧れる」祭典になるか気になるところである。💪👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵