2020.4.3　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：遠隔技術の機能、技術革新のヒントに」から

３つの機能を体験することで生まれるイノベーションに期待

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワークが余儀なくされている中で、逆に遠隔でのメリットを考えている。

◯技術革新で遠隔、遠距離のメリットが見えてきた

 　関沢氏は、新型コロナウイルスの影響でリモートワーク（テレワーク）を経験することがビジネスピープルに増えてきたいるのではないかと感じている。日頃から外回りの大ない人にとっては、家で仕事をしても能率は変わらないという声も聞くという。

満員電車での通勤がない分、資料集めなど他の作業に時間がかけられるので、通信環境が整ったことが大きいという。

関沢氏によると、遠隔技術（リモートテック）には３つの機能があるという。

• 「距離の克服」機能：在宅でのリモートワーク、遠隔診断・手術、オンライン授業、自宅でのフィットネスなど「遠方との共同行動する技術」である。
• 「非接触接近」機能：5GとVRで中国では隔離患者看護システムんも実用化。新型肺炎などには有効な機能である。
• 「非存在実在」機能：VRなどで存在していない人や物を目の前に登場させることもできる。5Gであれば、多数の端末から複合情報をリアルタイムに遠方に送ることもできる。

このように新型コロナウイルスの感染拡大は、意外にも人と人との空間的距離を意識させる契機となった。「距離の克服」機能、「非接触接近」機能、「非存在実在」機能の３つを考えることは、社会的なイノベーションを生む可能性がありヒントになると関沢氏は期待している。✋🖥🏠☕️🏢🇯🇵⛹️‍♀️🏀🛠🎓🏢🌍🌎

2020.3.18　日経産業新聞の記事「トレンド語り：パリのイベント会社、奇抜な演出で人気に」から

アイデアさえ頂ければイベントの最短時間で設営し運営までお任せ

　コラムの著者 竹原　あき子氏(工業デザイナー）が注目している会社は、創業16年のパリ郊外に拠点があるイベント会社である。

◯課題は人材確保

 竹原氏がパリの街角で見かけた奇抜なデザインのトラック。側面には、エッフェル塔を倒してまるで運んでいるようなラベルが貼られている。かなり通行人の目を奪うという。

トラックの中は、イベントの設営機材が搭載されているという。エッフェル塔を会社のマークに選んだのはソリューション・エヴェヌマンという社員数３６人のイベント会社。ツールドフランスのような大イベントから化粧品メーカーの新製品発表会場、講演会、舞台設置など、どんなイベントにも駆けつけ、会場運営まで請け負うという。アイデアさえいただければ、最短時間で設営、運営までお任せください、手ぶらでオーケーといった具合である。これができるのも、イベントに必要なあらゆる機材２千種、２万点をパリ郊外にある専用のマルチストックヤードに常時装備し、マルチ・エンジニア・スタッフを雇って、イベントの趣旨や色彩、マークをアレンジしながらレンタルするという。さらに在庫している装備品を販売するサービスも行っている。

課題は、イベントで必要な音響、照明、映像などに強いエンジニアをいかに確保するかだという。イベント会場で来場者が活気あふれる音、光、映像が流れる演出がないと満足しないからである。🔇🗼📶🛒🛍🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🚛🇫🇷

2018.6.22　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：状態欲求、豊かさの志向が変化」から

所有欲求→体験欲求→状態欲求

コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、「国民生活に関する世論調査」を使って、生活者の欲求の変化、それにともなう関心を集める職業の変化について語っている。

○状態の欲求に応えるのは新市場

 　関沢氏によれば、同調査で、

• 1973年以前：「物の豊かさが」が優位
• 1979年から；「心の豊かさ」が優位

と変わり、生活の力点は、1983年には「レジャー・余暇」が「食生活」、「衣生活」「自動車・電気製品」「住生活」を抑えて優位となる。つまり、所有することで欲求を満たした時代から体験することで欲求を満たす時代に変化した。2001年からは、「所得・収入」「資産・貯蓄」といった項目も入り、「自己啓発・能力向上」の項目も追加される。つまり、こういう自分でありたいという「望ましい状態」への欲求が生活の力点に変わっていく。２１世紀に入り、「体験欲求」から「状態欲求」に移行したといえるという。

これらの消費を支える職業も変化している；

• 「所有欲求」の時代：家電や百貨店、住宅産業などの営業や販売の有能な人材が求められた
• 「体験欲求」の時代：ツアーコンダクターやテーマパークのスタッフ、ゲーム開発者などが注目
• 「状態欲求」の時代：トレーナーや理学療法士、作業療法士などが注目

と変わってきている。🎐🏠🚕📊🔎⚡️🌍

2018.4.20  日経産業新聞の記事「小野譲司の目：公文書写、承認指導で自信」から

通常の書道教室にはない特徴

コラムの著者　小野　譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、KUMONグループが展開する「公文書写」についてそのマーケティングについて考察している。

○褒めらることで自信がつくことが顧客価値

　公文書写は全国３千以上の教室を展開する書写の大手である。約１０万人の老若男女がペン習字、毛筆、かきかた、筆ペンを学んでいるという。

書道教室は小規模な個人経営が多く、公文書写のようにフランチャイズ展開をしている事例は少ないという。書道の「道」が師匠の技や奥義を生徒が学び取るスタイルが多い中、アプローチが異なる。他の算数教室や数学教室のように、公文ならではの書写があるという。美しい文字を書くための「理論」を重視し、ポイントを押さえて会得すれば誰でも美しい文字が書けるという。

• 文字を美しく整えて書く方法
• 文章を体裁よく書く方法
• なぞり学習で体感しながら学ぶ

がポイントで、学習者が自ら考え、実践する自習も重視する。朱文字添削ではなく、認められ、褒められることで学習者は自信をもつという。このプロセスを「承認指導」と呼び、添削指導とを差別化する。この自信がつくことが顧客価値であると、小野教授は示唆している。🎓📖✒️🏢🏨💡⚡️🌍

2016.11.22   日経産業新聞の記事「風向計: お絵描きイベント、グラス傾け、新たな社交場」から

米国でのアートイベントの開催ビジネス

コラムの著者 竹内　道氏(アークメディア社長)は、米国で広いバースペースなどで、お酒を飲みながら、絵を描くという社交の場を提供しているVBについて語っている。

◯2012年に２人の起業家がボストン郊外で創立

この会社、ペイントナイト（Paint Nite）は、VBとして2012年に創立以来、スタッフ１１０人、年商5500万ドルの規模に成長した。全米の約１５００の都市で合計３５００軒のバーと提携しており、毎月約５５００軒のイベントを開催しているという。

同社が開発したお絵描きプログラムは、全米各地に２５０人存在するクリエーティブ・アントレプレヌール（CE)と呼ばれる人たちにライセンスをされ、割り当てられたエリアにて、イベントの運営を行う。

• ペントナイトのイベントの」ウェブサイトの運営
• オンラインを中心としたプロモーション活動
• 画材の開発

は、ペイントナイト自体が行い、総売上の７０％はCEに支払われるというビジネスモデルである。

イベントの進行役は絵の教師やプロのアーティストが起用され、各参加者を見回って助言をし、和気あいあいの雰囲気の中でキャンパスは仕上がっていくという仕掛けである。お手本の絵にならって全員が同じものを描くため、上手下手の競争感もなく、気楽に２時間後には完成する。画材も主催者側が準備し、参加者は手ぶらで参加できる。利用者はECサイトの買い物と同様に関心のあるタイプの絵、便利な場所から選択肢からイベントを選び、参加費を支払う。画材込みで４５から６０ドル。今年のクリスマスからギフト券も発売する。

参加者は２０代から３０代の女性が大多数で、３５から８０人と規模も様々。生計を立てていくのがなかなか難しいアーティストにとっても新たな収入源を提供しているのだという。まさにライフスタイル創出型ビジネスであると竹内氏は語っている。