2020.12.18  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：真の利益とは、コロナ禍生き抜く力」から

価格を1％上げることができれば利益は10％増える

　コラムの著者 三浦　俊彦氏(中央大学商学部教授)は、世界的に著名なマーケティング学者のフィリップ・コトラー教授が主導するワールド・マーケティング・サミットに参加し、そこでの世界的なコンサルティング会社、サイモン・クチャーアンドアンドパートナーズ会長のハーマン・サイモン氏の講演について語っている。

◯費用を効率化で下げるのが経営学、価格を上げるのはマーケティング

　三浦教授によれば、同サミットは先月、世界100カ国以上にオンライン配信で行われ、世界のCEOや学者、研究者などが総勢80名のスピーカーが登壇したという。その中で企業の利益について語ったのが、ハーマン・サイモン氏であるという。

これまで利益率は、国、業種、企業によって大きく異なることは知られている。国内再生産（GDP）と企業の利益率の関係を見ると、ロシアやブラジル、インドなどの新興国が高利益率であるのに対して、日本や独仏米などの低い。つまり、新興国では、経済が発展段階で利益率は高い一方、リスクも変動性も高い。先進国では、企業間競争が激しく、利益率を下げるが、新興国では競争は激しくなく、利益率を稼げるという。

業界別では、

• 製薬：21.7%
• IT・デジタル：13.9%
• 自動車：7.4%

になっており、企業別では、インターネット（GAFAなど）、エレクトロニクス（サムスン電子）、銀行（JPモルガンなど）で突出した利益率の企業が多い。この事実に対して新型コロナウイルスの感染拡大後で企業格差を乗り越える利益獲得には、

• 利益＝価格X数量ー費用

が参考になるという。利益はこの式の3要素で決定されるが、影響の要素は異なる。各要素を1%変化させると利益率がどれくらい変わるかという利益乗数（利益弾力性）というが、価格が10、費用が6であり、価格を1%上げることができれば、利益は10%増える計算となる。では、いかに価格を引き上げるかはマーケティングの分野で、費用を効率化で下げるのが経営学の分野となる。つまり、利益を多角的に見ることとマーケティング戦略に大きく関わる価格の重要性を再認識すべきであろう。✏️🗒💰🕶🚗🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵

2020.10.19  日経産業新聞の記事「SmartTimes：変わる消費や時間の概念」から

コロナ禍でネガティブばかりでない未来予測

 コラムの著者 野口 功一氏（PwCコンサルティング　パートナー）は、新型コロナウイルスの感染がまだ治らない現状で、意外にネガティブな未来予測ばかりでないことについてふれている。

○消費は欲しいモノから必要なモノに変わった

　コロナ禍がまだ収まらないウイズコロナ、あるいはアフターコロナと呼ばれる新常態で、感染リスクを最小にして生活しようという考えに変わってきたように思えると、野口氏は語っている。

こういった生活様式の縛りはこれまで戦争や災害などの状況では起こってきたが、世界で同時多発的に起こったことは稀有であろう。

この間に多くの未来予測が語られてきたが、ほとんどがネガティブであるように思えると野口氏は感じてあえてそうでない見方を考察している。

例えば、モノの消費は、内向きで他人の目を考えないでよくなり、見せかけや見栄の消費は減り、本当に自分にとって欲しいモノから必要なモノへの消費にシフトした。食品などは必要以上に贅沢で美味しいモノでなくても最低限の機能や健康志向などを考えるようになり、当然ながら自然環境にとっても健康にも良い結果となっている。他人を必要以上に意識しなくなるとストレスも減り自分自身を大事に考えるようになった。他人への関与への時間が減れば、より自分を活かすための勉強や運動などの自己投資にシフトする。そして、デジタル化によって、従来よりもスピードアップされ様々な恩恵が受けられるようになる。そこには少しはポジティブな未来を思い描き、そのマインドを持っていきたい。😲🏪🛒🧺🍅🩺📈😷💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2020.10.15   日経産業新聞の記事「眼光紙背：オンライン講義は悪くない」から

オンラインであれオフラインであれ学ぶ意欲が重要

　コラムの著者は、大学の後期授業の開始に伴って、新型コロナウイルスの感染防止でオンライン授業を開講することについての是非をめぐる議論が続いていることについて意見を述べている。

◯大学バッシングはお門違い

　オンライン授業の是非についてメディアの報道の多くは、

• 大学のキャンパスに通えない大学生はかわいそうだ
• オンライン主体なら学費を返せ

といった「お涙頂戴」か、大学バッシングが大半だという。

ところが、新型コロナウイルスの流行以前の日本の大学生はどうであったか。それほど真面目に通学していたのかというといささか疑問があるという。

大教室では後ろから埋まり、遅刻した大学生はやむを得ず、教員の近くの前の席に座るものの、スマートフォンを触り、机の上で顔を伏せて眠っている。もちろん、中には最前列で熱心に講義を聴いている大学生もいるが、日本の大学は何かを学ぶというよりも、単位をとることが通学の目的になってしまっている。ところが、コロナ禍でオンライン講義が始まった途端に、日本中の大学生が教室の最前列で熱心に学んできたような 仮想現実？の議論となっている。

すでに10年前には韓国・ソウルではデジタル大学が存在していた。ビルの中ではオンライン講義の撮影スタジオが並び、制御室やスクーリング用の教室があるだけであったという。数万人の学生を抱え、多くが勤労学生で、全面的なオンライン講義で正式の学士号も取得できる。韓国内で学生の満足度は高い大学であったという。問題は学ぶ意欲で、授業がオンラインであるかオフラインであるかには無関係だ。👨👧🎓💰🚑🩺🛠👖💳🍴🚲😷🦠💻🛠💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏🇯🇵🇰🇷

2020.9.18  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：コロナとイベント、オンラインで革新」から

学会活動にもオンラインならではの特徴が

　コラムの著者 西川　英彦氏（法政大学経営学部教授）は、新型コロナウイルスがイベントに新たな価値を生むことを、自分が所属する日本マーケティング学会を例にして語っている。

◯参加形態がこれまで以上に多様に

　西川教授は、同学会のケースを紹介している。2012年に設立された日本マーケティング学会は、約２千人の会員のうち、１／３が研究員、２／３が実務家で、両者が交流できる「探究と創発の場」の提供を目指している。学会では、多くの研究報告会が毎月実施され、メインイベントが「マーケティングカンファレンス」である。例年700人ほどの会員が全国から集まり、東京都内の大学で開催されてきた。今年はコロナ禍で、9月18日に実施でオンラインイベントとなった。

流通・サービス・デジタル・医療・健康・鉄道・宇宙など多様な研究テーマを持つ報告会が１５会場でオンライン上同時開催された。報告会の後にはポスターセッションやオーラルセッションが催され、基調講演も行われた。

西川教授は、参加することで気付いたオンラインイベントの効用は、

• 地理的制約がない：全国から参加しやすい。また、同時開催のセッションも録画によって視聴できる。つまり、発表者も参加者もオンラインであるため、特別な録画機材が不要で行えた。これによって時間的制約も受けなくなった。
• 事後申し込みも可能：開催後１ヶ月間は、録画を視聴でき、見逃しの配信番組のように視聴できる。非会員もお試し価格で視聴できる。

といったメリットも見えた。企業でのイベントにも参考になるだろうと西川教授は語っている。🦠😷📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵

2020.6.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：スマホ世代のオンライン教育」から

キーボードに親しみのない世代

　コラムの著者は、新型コロナウイルスの感染防止で大学での授業形式もオンライン授業に変わり、世界からも遅れている教育環境が大きく動こうとしていることに触れている。

〇日本型のオンライン授業が生まれるチャンス

　コラムの著者によれば、大学もコロナ禍で余儀なく、オンライン授業に切り替え、教える教員も学ぶ大学生も不慣れで問題が多かったという。

まずはネット環境と教員、大学生の情報機器の普及度合いがあったという。また、授業もこれまでのように決まった時間での提供ではなく、オンデマンド式の好きな時間で受講できるにも関わらず、大学生が真面目に決まった時間に多数受講したためサーバーがダウンする事態もあったという。

一方で欧米にはない日本式教育の特徴も出てきたという。スマホ世代には、意見を発言するよりもSNSやチャットシステムのように文章で書くことに慣れているということもわかったという。意見の出し方もスマホを軸にした点も別で浮き彫りになってきた。これまでは、PCなどキーボードでの入力が主流であったのに対して、スマホ世代はキーボード入力に馴染みが薄い。日本のオンライン授業ではスマホ世代でのインターフェイスなどを考えることが、欧米に遅れた日本のオンライン教育の打開策になる可能性もあろう。🦠📃✒️😷🎡🧺😷💻📺🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🦠🇯🇵