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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:夫婦の呼び名と女性活躍」から

2022.11.30  日経産業新聞の記事「TechnoSalon:夫婦の呼び名と女性活躍」から

「お母さん」を家庭から解放し社会で能力を発揮する

コラムの著者 円山 重直氏(八戸工業高等専門学校長)は、サイエンスや技術の話題から離れて、日常生活での疑問から女性の社会での活躍について考察している。

◯子どもから見た役割で呼び合う夫婦は減少傾向

 円山氏によると、外国人の友人を自宅に招いた時の話題で、夫婦がお互いにどのように呼んでいるのかという点で、友人に興味を持たれたという。

円山氏は自分の妻とは「お父さん、お母さん」かまたはその略称で呼び合っているという。英語で話すときは、ファーストネームで呼んでいたので、日本語が少しわかる外国人の友人は不思議の思ったようだという。

子どもが同居している家庭では、孫ができた夫婦は、「おじいちゃん、おばあちゃん」と呼び合うことも多いだろう。海外では、子どもや孫がお父さんやおじいちゃんと呼ぶことはあっても、夫婦ではお互いにそういう呼称で呼ぶ場面はなかったという。

日本の社会では、他人をファーストネームで呼ぶことは稀で、苗字や役職で呼ぶことが多い。家庭内では苗字が同じであるので、役割で呼ぶようになったのかもしれない。面白いのは、家族の中で一番若いメンバーから見た呼称が使われることである。

ただ、この年少者から見た役割での呼称は、夫婦の役割に無意識のうちに制約を加えることにならないだろうか。つまり家父長的な役割を前提にしていないだろうか。

特に、「お母さん」という固定化された呼称は女性の社会での活躍を妨げる一因ではないだろうか。そこで円山氏は調査資料を見ている。例えば、リクルートブライダル総合研究所が2021年に実施したアンケートによると、夫婦の互いの呼び方は、「名前や名前にちなんだニックネーム」が4割強で首位だったという。最近10年間で「お父さん、お母さん」「パパ、ママ」など子どもから見た役割で呼び合う夫婦は減少の傾向にあるという。女性の社会進出に伴い、夫婦の互いの呼び方も変化しつつある。

人口減少で労働人口が激減することを考えると、女性の一層の活躍が求められる。「お母さん」を家庭から解放し社会で能力を発揮してもらうなら、夫との育児や家事の分担が重要であろう。📊⚡️💡😷🌍🤖💻🧠🍞🎓✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:根づくかメンター文化」から

2022.11.25   日経産業新聞の記事「SmartTimes:根づくかメンター文化」から

新入社員や起業家には有効なメンター制度

コラムの著者 伊藤 伸氏(東京大学特任准教授)は、メンタリングについて注目し、新入社員や新組織に配属された社員、起業家を対象にした効果について語っている。

○米国発の人材育成法

 伊藤准教授によると、良き助言者を意味するメンターや相談に乗る行為を指すメンタリングが最近注目されているという。恩師や先輩の助言で救われた経験を持つ人であれば大事な時に相談できる人の重要性は身をもって有効だと思っているだろう。メンタリングは、特定の能力を獲得したり、新しい環境での活躍には役立つようだと、伊藤准教授は語っている。

一般に直属の上司以外の経験や知識が豊富な年長者が企業ではメンターになる。仕事上の課題やキャリア形成上の悩みを解決できるようにメンターは継続的に相談の機会をつくる。指揮命令系統でないので信頼関係が大事である。

一方、メンター自身も恩恵があるという。組織が活性化し評価が上がり、評判が良くなると、昇進や昇給の機会が増える。他者の成長に貢献する協調的な行動がやりがいにもつながる。

メンターが際立った役割を果たす舞台に起業関連があるという。米シリコンバレーで多くのスタートアップを輩出する背景に多種多様な質の高いメンターの存在があるという。シリアルアントレプレナーがメンターとなる事例も多く、起業家の事業計画を分析し、実践的な指摘をする。起業家にとって未経験な事態をメンターは適切な助言で、判断力や行動指針を身につけていく。

日本の一部の大学でも学発ベンチャーにメンター制度を導入し始めている。シリコンバレーのように起業家が成功し、次の世代へのメンターとなるようなエコシステムが生まれると、人材と企業の成長が持続可能となろう。それにはメンターが社会に根付かねばならない。🏢🏥👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「WAVE:銀行とデータビジネス」から

2022.11.17   日経産業新聞の記事「WAVE:銀行とデータビジネス」から

銀行法改正で地域金融機関の経営環境が大きく変化

2021年11月22日に銀行法が改正され、地域金融機関の業務範囲規制と出資規制が変わった。コラムの著者 辻中 仁士氏(ナウキャストCEO)によれば、この改正で銀行の取り扱える業務が広がり、データ分析の応用を使ったデータビシネスが可能となったという。

○従来型の「融資」業務のみならず取引先をデータの活用で支援

 辻中氏によると、法改正により銀行の子会社・兄弟会社が取り扱える業務は

  • 地方創生など持続可能な社会の構築に質する業務

さらに銀行本体では、

  • システム販売
  • 人材派遣
  • データ分析やマーケティング、広告

などの業務が営めるようになった。辻中氏は、最後のデータ分析やマーケティング、広告業務などデータビジネスに地域金融機関の新規事業への商機があるとみている。

これまで、銀行のデータ活用は、法人営業の効率化、融資判断の迅速化に関わるものであったが、フィンテック企業との連携などもこの分野である。これらの「融資」から銀行業務の枠組みから一歩踏み込んだ取引先の支援になってきている。

  • SMFG:2021年7月に電通と共同出資で、同社の銀行口座情報を活用した広告サービスを提供するSMBCデジタルマーケティングを設立した。
  • みずほ銀行:2020年11月から法人や自治体を対象に統計データ、オープンデータ、外部データを組み合わせた統計データ販売サービス「M-Pot」を開始。

これらのサービスは銀行が持つ銀行口座情報や決済情報にデータの有用性を認めている。

  • 三井住友銀行:口座情報の解析で、銀行口座保有者のライフ・イベントを捉えることで、化粧品メーカーなどの広告配信に有効だという。

すでに購買情報やSNSでの繋がりなどを手中に収めているGAFAなどのプラットフォーマーが顧客の視点のデータ・広告サービスを提供している。銀行はそれに対して優位性があるのであろうか。そこにはデータ量の勝負からデータの質を問う新たな段階に入っている。地域金融機関の経営は、人口減少や長引く低金利環境、テック企業の参入など厳しい状況にある。しかし、改正銀行法では、地域金融機関の業務をデジタル分野まで広げることで収益の多角化を図ることを後押しする。銀行口座情報やクレジットカードなどのデータの利用し、地域課題を解決するデータビジネスは有望な候補であるが、これからの展開である。🏢🏥👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:いつマスクを外すのか」から

2022.11.21  日経産業新聞の記事「眼光紙背:いつマスクを外すのか」から

同じスポーツ観戦でも英国と日本では対応が違う理由

コラムの著者が偶然テレビでラグビーの国際試合の「英国 対 日本」を生中継で観戦した時、観客席のマスクの有無が気になったという。マスクなしの観客の英国と応援の声も出せずほぼ全員がマスクをする日本の違いは何か。

○急激な社会の変化に対応する力が著しく劣っている日本人

コラムの著者が観た試合は、ラグビーの聖地であるロンドンのトゥイッケナム・スタジアムで開催された。2023年のラグビーワールドカップ1次リーグと同じカードで盛り上がり8万人を超える観客が集まったという。画面を見ると満員のスタジアムで「マスクをしている観客がいない」ということで驚いた。

同じスポーツ観戦で日本ではどうか。先月末に行われたプロ野球日本シリーズは神宮球場も京セラドームも満員であったが、観客はほぼ全員がマスクをして、声を出しての応援も禁じられた。ここのところ新型コロナウイルスも第8波の到来かと思わせる状況であるから感染対策は外せない。一方、英国ではコロナ感染者がニュースで報じられることは数ヶ月前からほとんどなくなったという。

この差の要因をコラムの著者は、急激な社会的変化に対応する力が他国に比べ日本人は著しく劣っているからだと推察している。2020年4月に横浜港に入港したダイヤモンド・プリンセス号で集団感染が起こり、初期対応の不味さから感染者は700人以上に拡大し10人以上が死亡した。ワクチン接種の開始は遅れ、接種率は高い割に感染者数は高止まりしている。問題は、失敗の検証がないまま「前例踏襲」の対策を続けている思考であろう。🏉🥎😷🏢🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋happy01🌏💡🔎🇯🇵🇬🇧


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:『夢』を実現する組織」から

2022.11.18   日経産業新聞の記事「SmartTimes:『夢』を実現する組織」から

組織力が十分発揮できる環境を創業者が作る

コラムの著者 柴田 励司氏(インディゴブルー会長)は、サッカー元日本代表監督で、今治・夢スポーツ代表取締役の岡田武史氏が「夢」を形にしていくプロセスに感銘したという。

○事業は夢が起点で、熱意を持っている「バカもの」がいるから進む

 この言葉は柴田氏による。「バカもの」は周囲を巻き込み、その熱量に感化されて、一緒に実現しようと行動する。これが創業メンバーとなるという。岡田氏に話を伺い、柴田氏は創業メンバーの選び方についてまとめている:

  • 「創業メンバーの中に他人である創業者の夢を自分事として語れる仲間がいるかどうか」:創業者だけではなし得ないことを一緒に夢を実現することに力添えするメンバーがいるかという意味。
  • 「創業メンバーを同じ指向性の人間でかためないこと」:いけいけどんどんの創業者を時にはたしなめ冷静に討議するメンバーである。このメンバーの参画でグループとしてまとまったの力を発揮できる。

夢が実現すると凄まじいパワーを発揮するという。岡田氏も「里山スタジアム」企画で夢を実現しようとしているという。⚽️🏢🏥👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵