2024.1.19  日経産業新聞の記事「横山斉理の目：時間的な利便性とは、買い物における２つの意味」から

客観的な時間（クロノス）と主観的な時間（カイロス）で異なる便利さ

コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授・英スターリング大学訪問研究員)は、ECで買い物を楽しむ場合と食品スーパーやコンビニエンスストアでの買い物とは顧客から見て便利さに差があるという。

○ECサイトではカイロス的な不便さを解消しようとしている

　横山教授によれば、便利さを深く理解するためにギリシャ神話のクロノスとカイロスという「時の神」が参考になるという。大雑把に説明すると、クロノスは機械的に進む客観的な時間の流れで、カイロスは主観的な時間の流れを意味するという。

横山教授はECとリアル店舗を比較して考察している。時間をクロノスと捉えた場合は、ECの方が有利だと言える。ECサイトなら出向いて持ち帰る必要がなく、トータルでかかる時間が少なくで済む。ECサイトやネットショッピングが便利であるというのは根底に時間の節約やタイムパフォーマンスの良さがある。

しかし、時間をカイロスとして捉えた場合、ECやネットショッピングが必ずしも常に便利かと思えばそうではない。商品を宅配してもらう場合、顧客は指定時間に自宅などで受け取る必要がある。配達時間は幅があるので、この間、顧客は自宅の呼び鈴を気にしなくてはならない。しかも、トイレや入浴、家事で手が離せない時に限って呼び鈴がなる。この感覚がカイロス的な時間感覚である。

そこで、ECサイトやネットショッピングもカイロス的な不便さをなくす工夫を行なっている。例えば商品を自宅だけでなく、宅配ボックスやコンビニエンスストアで受け取れたり、置き配で玄関先を指定することもできる。このようにクロノスもカイロスもいずれも時間的に便利であるようサービスを広げている。🕰️🚚⌚️📱🧺🛒🏪🎁🍌🧅🥬🌽🍅🛒🧺🦠🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2024.1.17  日経産業新聞の記事「Smart Times：フィードバックは『贈り物』」から

フィードバックで相手の考え方や物事の捉え方がわかるようになる

コラムの著者 田畑 信子氏（エゴンゼンダー・パートナー）が、フィードバックをキーワードに組織内での人間関係を良好にする手段として有効に使えることを語っている。

○フィードバック文化を持つ組織は心理的安全性が高く、人間関係が良好であることが多い

田畑氏によれば、フィードバックという言葉のイメージをまず伝えている。「年次評価や人事考課の面談でやるもの」、「上司・先輩が部下・後輩に対してやるもの」、「悪い点を直すためにやるもの」といった回答がよくあるという。だが、本来のフィードバックは、それを受け取る人自身に関するあらゆる情報だという。感謝・賞賛・批判の言葉、直接的・間接的、意図のある・なしを全て含むという。重要なことは、事実に基づき、具体的であることと指摘している。

• 「コミュニケーションが良かった」→「先週の会議で〇〇について議論した時、他の人とは異なる△△の視点を投げ込んだのが良かった」といったように、相手がイメージできる場面を切り出すと、指摘を受け止めやすくなる。
• 「生産性を3倍上げてほしい」→「〇〇のやり方をこうゆうふうに変えてみると時間がより効率的に使えて良さそう」と、具体的な行動が聞き手にわかるようにする。
• 「あなたのスタイルは寄り添う姿勢が足りない」→「相手の状況や気持ちを丁寧にヒアリングしてから改善方法を提案するのはどうか」という、ポジティブな言葉で一緒に議論できることを示す。

といった事例で示すように、聞き手に気づきと行動を促す。また、いきなり多くの人の前でフィードバックではなく、まずは1対1で心理的な安全を図った上で、短時間で慣れていくようにすることもノウハウであるという。常に相手の支援をしたいという気持ちを伝えていくことが必要で、慣れてくればお互いにフィードバックを行う。内容もポジティブ／ネガティブの両面を「贈り物」のように交換すればよい。相手に変化が読み取れたら言語化し、相手に伝え、褒めること。まずは、こういった場を組織内に作ることからはじめようと、田畑氏は勧めている。💇‍♀️🖼️💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2023.12.25  日経産業新聞の記事「眼光紙背：不親切な自動改札機」から

公益事業を聞かなくなって久しいからか

目の不自由な人が点字ブロックの示す方向に白杖で進んで改札機を通過しょうしているがうまくいかない。コラムの著者が見かけた光景である。改札機には黄色いテープを貼って閉鎖中の札がついていたという。コラムの著者は、声をかけて隣の改札機を案内したという。

○車内放送や駅の構内放送は掛け声だけ？

コラムの著者が調べた広辞苑によると「公益の利益に関係し、公衆の日常生活に不可欠の交通・電話・ガス・電気」などを「公益事業」と呼ぶという。今回の改札機のトラブルでコラムの著者は交通が公益事業という認識が有名無実になっているようで危惧している。

閉鎖した改札機には確かに目が見えれば閉鎖しているとわかる。しかし、そこに点字ブロックの変更もなしに、そのままにしておいての処置には、不親切としか言いようがない。目が不自由な人への配慮が中途半端で、点字ブロックを改修するなり、しなければ音声案内をすれば対応できる話である。そこまでコスト削減なのか。

また、車内放送や駅の構内放送では「お体の不自由なお客様にお声がけ、お手伝いをお願いします」と乗客に向けて繰り返している。鉄道利用者に協力を呼びかける前提は、鉄道会社自身が対応すべきことではないのか。やはり、公益事業という言葉が聞かれなくなって久しいからか、事業者自体も認識がないようだと、コラムの著者は苦言を呈している。🎟️🧑‍🦯🚃📉📈✈️🛫👝👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️👚👔🧤💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🌏💡🔎🇯🇵

2024.1.15  日経産業新聞の記事「Smart Times：AI使った脳トレーニング」から

BCPに対して経営陣が生成AIを使ってトレーニング

コラムの著者 柴田励司氏（インディゴブルー）によれば、新型コロナウイルス禍が一段落はしているが、世界には新しいパンデミック、紛争、戦争などが今も広がっている。そこで、柴田氏は生成AIを使った網羅的にBCPを考えることで、経営課題の多くがより効率的に検討できることを示している。

○AIトレーニング後実践訓練で失敗学で体験

柴田氏によれば、新型コロナウイルスのときもそうであったが、思いも寄らない事態が今後増えるという。例として、北京で発生している「白い肺症候群」と呼ばれる呼吸器疾患や肺炎のクラスターが、米国、フランス、オランダ、デンマークでも確認されているという。

「喉元過ぎれば熱さ忘れる」ではないが、新型コロナウイルス禍での教訓を生かし、ビジネスではBCPを再考すべきだという。そこでBCPの検討に役立つのが、ChatGPTなどの生成AIであるという。一種の脳トレーニングだという。

柴田氏の利用法を紹介しておこう。対象は経営者全員。まず、ファシリテーターが経営陣に尋ねる。「パンデミックにより、緊急事態宣言が発令された時、我が社がとるべきアクションについて挙げよ」。付箋を使って思いつくことをできるだけ書き出し、整理する。つぎに、同じ質問をプロンプトとしてChatに質問を投げる。経営陣の整理とChatGPTの回答を比較し、抜け漏れの確認、優先順位付けを行う。さらに具体的なアクションを話し合い、ChatGPTを活用しながら検討を進めるといったものである。柴田氏によれば1時間程度で完了するという。

パンデミックに限らず、自社の経営課題で毎月生成AIを活用しながらトレーニングを行うというもの。経営会議のメンバーも有事対応力が上がるだけでなく、チームビルディングにも役立つという。

ただ、訓練は訓練で、実際の有事においてはステークホルダーへの対応、方針決め、適切なコミュニケーションといった実践力も必要となる。多くの場合擬似体験でも失敗するが、それを糧に経験することも重要である。自分たちは自分たちで守る手法をここで再考すべきだと、柴田氏は示唆している。💇‍♀️🖼️💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸🇨🇳🇳🇱🇫🇷🇩🇰

2024.1.11  日経産業新聞の記事「2024年に賭ける：傍観者から当事者へ、主体的に先端技術を取り込め」から

傍観では世界的な変化、イノベーションの参加者にはなれない

コラムの著者 伊佐山元氏(WiL共同創業者兼CEO)は、在米しているシリコンバレーでの技術の変化について述べ、地政学的にも経済社会的にもリスクが増大している世界で、日本は率先してケーススタディなどを行うことで世界に実践と行動を示していくことで変化のイニシアティブをとるべきだと提唱している。

◯決意を新たに当事者を増やしていく活動を続ける

　伊佐山氏の決意はシリコンバレーでの技術やイノベーション環境、VB投資の変化を見て、日本が世界に展開できるために傍観から当事者として動くことを指している。

2023年シリコンバレーでは多くの危機が襲ったという。3月には地元最大手の銀行であるシリコンバレー銀行が破綻し、それが引き金となって物価上昇、急激な利上げが経済の安定のために行われた。金融危機が落ち着いた矢先にイスラエルとハマスの戦争で、VCや金融関係者は不穏な雰囲気が続いているという。さらにVB投資による資金調達も21年に比べて半減。資金調達が困難となり、企業価値の減損は大きい。

技術では生成AIが脚光を浴びて急速に普及、現存の働き方もライフスタイルにも大きな影響が出始めている。さらに世界での地政学リスクは増大し、日本はしっかりと世界に対してイニシアティブをとることが期待されているし、そうしないと地盤沈下を引き起こす。伊佐山氏は、日本は率先して、先端技術のケーススタディや実証実験、実用化などを行うことで、世界に対して、実践と行動を示していくことでが変化の参加者になる道だと説いている。今やるべきは、傍観者ではなく当事者として行動、実践することだという。📈🚌🔍👚👔💬👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸