2020.4.15　日経産業新聞の記事「トレンド語り：マインドクラフト、ゲーム・教育、絶妙に両立」から

創造性が重視される最近の教育でゲームと教材のハイブリッド

　コラムの著者 岩崎　博論氏(博報堂　ディレクター）が、新型コロナウイルスで学校が休校になる中で教育向けのゲームが注目されていると語っている。

◯ゲームの没入感を活用して子どもが興味と集中力を持って取り組む

　新型コロナウイルスで休校になる中で、ゲーム「マインドクラフト」が注目されていると岩崎氏は語っている。このゲームは、ゲーム専用機、スマートフォン、パソコンなどで世界中で楽しまれているが、その中で教育向けバージョンに注目している。

このゲームは、対戦型ゲームでもRPGでもなく、ゲームの中で自由に建材や植物などを配置しながら、家を作ったり、街を造ったりして楽しむものである。教育向けバージョンではさらに初級のプログラミング言語と組み合わせて、プログラミングの原理を活用しながらブロックをプログラミングの命令で自動的に配置できる。街のプログラミング教室などでも利用されているという。

今回のコロナ禍で、6月までの期間限定で教育コンテンツを無償提供している。国際宇宙ステーションや人間の眼の内部などマインドクラフトのブロックで再現されたコンテンツもある。ゲームに参加すると国際宇宙ステーションの内部を回ったり、外に出て全体像を見ることもできる。ゲームとしては高い自由度と創造性を提供しながら、教材としては、ゲームがもつ没入感を活用して、子どもが興味と集中力を持って学習に取り組むことができるようになっているという。

昨今、教育で創造性が重視される中でマインドクラフトのようなゲームと教育のハイブリッドがもつ可能性が注目される。📱🎮💻👀🚀📶🛒🛍🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🚛🇺🇸

2020.4.10   日経産業新聞の記事「眼光紙背：未来の五輪『分散開催』も一案」から

地理的と時間的な分散も検討の余地あり

　コラムの著者は、新型コロナウイルスの世界的な流行で東京五輪が来年夏に1年延期される決定の過程で地理的な分散について検討されたことに関わり、さらに時間的な分散も検討してはとの提案している。

◯局地的な病気、災害、紛争なら効果がある？

　コラムの著者によれば国際オリンピック委員会（IOC）の一部の委員から「世界各地で分散開催するのも一案」だとの声もあったという。今や新型コロナウイルスが全世界的に広がってしまった現状では不可能となってしまったが、実は、以前から分散開催するという案はあったという。

米国のデジタルカルチャー誌のワイヤード（電子版）では４年前「オリンピックの『コスト』を解決する『開催地分散型』というアイデア」との記事を掲載した。例えば、マラソンならケニアなど、各競技が盛んな国や強い選手の出身国で種目別に開けば既設の施設が使え、開会式のための巨大なスタジアムなどは不要となり、誘致の壁も低くなるという。

さらに、コラムの著者は、地理的な分散とさらに時間的分散を提案している。つまり、夏と冬のオリンピックを統合し、1年かけて各競技を世界各地で順次開催するもの。これなら世界的な今回の感染症では無力だが、局地的な病気、災害、紛争ならオリンピック大会全体を中止する必要はない。

かなり大胆な提案だが、インターネットの登場以降、教育、働き方、コミュニケーションと、すべては集中から分散、個別へと転換した。スポーツも例外ではないのでは？🇯🇵📉📈💊😷🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🌎🏊‍♂️

2020.3.10   日経産業新聞の記事「眼光紙背：感染拡大防止へ『令和の鎖国』も」から

欧米各国のように感染地域からの入国禁止措置も

　コラムの著者は、この投稿が公開された時点ではすでに行われているかもしれないが、海外からの感染流入も考え、「令和の鎖国」を期間限定実施すべきだと主張している。

◯東京五輪のためにも世界の信頼を取り戻そう

　安倍晋三首相が新型コロナウイルスの感染拡大をあらゆる手段で防ぐということから、全国の小中学校に休校を要請した。期間は3月2日から春休みまでだが1ヶ月以上の長丁場である。集団感染には効果があると期待されている。

一方、大規模イベントへの自粛要請もあり、大相撲やプロ野球などでも無観客での開催や延期、演劇やコンサートなどの中止が相次いで発表されている。多くの人は感染防止のために自粛に賛同しているが、法律による禁止命令ではない。自主判断での開催もあり得ることになる。

また、米国やオーストラリアなどのように、中国など感染地域からの入国を完全に禁止した国もあり、日本はどうなのか不安があるという。ここで期間限定の「令和の鎖国」を実施してはどうかというのがコラムの著者の主張である。日本人が世界から入国を断られるような事態だけは避け、東京五輪のためにも世界の信頼を取り戻さねばならない。😷📶🥛🎓🏢💴📊🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🌍🇯🇵🌎

2020.2.21   日経産業新聞の記事「西川英彦の目：インカレ『Sカレ』テーマ基に商品創造」から

専門家とのネットワーク、現場の観察、試作品の実験でイノベーション

　コラムの著者 西川　英彦氏（法政大学経営学部教授）は、クレイトン・クリステンセン氏らの著書「イノベーションのDNA」を裏付けを企業からのテーマを基にと大学生が商品開発を行うインカレ「Sカレ」での事例で説明している。

◯行動の組み合わせが革新的なアイデアを生む

　西川教授は、クレイトン・クリステンセン氏らの著書「イノベーションのDNA」がいう、行動の組み合わせが革新的なアイデアを生む事例を、Sカレで説明している。Sカレは14回目の本年度はDHCや日本旅行、大正製薬など８社のテーマを受け、２５大学２９ゼミに所属する大学3年生392人の119チームが参加したという。

10月に商品コンセプトを各チームが発表、企業のフィードバックを受けて改善した企画書を作成し、12月に計画（プラン）を発表。企業や教員でコンテストを行い、各テーマ1位による決勝戦でプラン優勝も決めるという。今回のプラン優勝のチームは、カードゲームの商材で、認知症予防と老人ホームなどでの入居者と職員のコミュニケーションの課題を解決できることまで実証したという。背景には専門家とのネットワーク、現場での観察、試作品での実証実験など多様な行動の組み合わせが革新的なアイデアが生まれた。まさに、「イノベーションのDNA」での特徴を裏付けているという。🎓🏢📈💻🔎⚡️🌍📶👦👧💡

2020.1.27   日経産業新聞の記事「眼光紙背：新型肺炎とデジタルの進歩」から

引きこもり状態でのイノベーション

　コラムの著者は、中国・武漢で発生したといわれる新型コロナウイルス肺炎が中国国内に止まらず国境を超えて広がり始めたことから2002年11月から2003年8月まで猛威をふるった重症急性呼吸器症候群（SARS）を思い起こすという。それを契機に中国のアリババが巨人になった背景について語っている。

◯アリババが巨人になれたのもSARSがきっかけ

　アジアの人の動きは、SARSの蔓延当時よりもさらに活性化しており、広域に広がる可能性は高い。こうした人の集まる場所で広がる感染症は人の行動様式や習慣を変える可能性があるという。前回のSARSのときは、中国人が人混みを避け、外出を控えたことで、中国でのECが一気に勢い付き、アリババが巨人になるきっかけを与えたとされる。自宅にいながらパソコンで商品選びを行い、配達を待つことに慣れ親しむ契機となった。

今回の感染時期が、中国の最大の旅行シーズンである「春節」と重なったことで、中国国内では「武官からの客」、アジアでは「中国からの客」の予約を断る動きになっているという。あえなく、旅行をキャンセルした中国人も増えているという。

感染を避けるために旅行や外出が減れば、自宅にいながら拡張現実（AR）で世界の観光地を楽しんだり、ゲームにハマる引きこもりが増えるだろう。結果的にARのエンターテイメントへの応用が劇的に進化するかもしれない。

中国政府や関係各国の努力で新型肺炎の早期終息を願うばかりである。一方で、この危機からイノベーションや新しいビジネスが生まれる可能性もあろう。⌛️😷🛒💻💹🏢📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🇨🇳