2025.2.10  日本経済新聞の記事「現場主義がいいんだよ、松重豊『劇映画 孤独のグルメ』を語る」から

監督・脚本・主演の３役を務め、国境を越え人気

コラムの著者でインタビュアーである 佐藤 洋輔氏(日本経済新聞社)はテレビ東京の人気ドラマを映画化した「劇映画 孤独のグルメ」の監督・脚本・主演の３役を務めた松重豊（62）に撮影のエピソードを聴いている。

○監督志望を断念して役者の道へ

「孤独のグルメ」は久住昌之と谷口ジローによる同名漫画が原作である。松重豊が演じる輸入雑貨業者でグルメの井之頭五郎が仕事の出先で胃袋を満たす姿を描く。2012年のシーズン1から、これまで10シーズンが放送された。初の映画版が今全国公開中である。

松重豊は、東京・下北沢の中華料理店で一緒にアルバイトしていた甲本ヒロト（ザ・クロマニヨンズ）を主役に自主映画を制作したが、資金不足で頓挫した。監督志望を断念して役者の道へ進んだ。松重自身、映画への思い入れは深い。役者生活は40年を超えた。「どんな演技をしていても、そこからは俳優自身の人間性が見えてくる」という持論を展開している。内田有紀、磯村勇斗ら共演者は「いずれも人間的に尊敬するひとたち。ラブレターを書くように出演をお願いした」と松重は振り返っている。

撮影前にあらかじめ想定して書かれたセリフより、現場での実感を重視する。そんなライブ感覚を生かした映像である。

13年にわたって続くシリーズの人気は国境を越えて東アジアにも波及している。🥟🍜🍽️📱🏠🏢🔥🌳🎓💡♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇰🇷

2025.2.2  日本経済新聞の記事「チャートは語る：『スマイル』も安いニッポン」から

日本経済全体で労働者の取り分が少ない構造的問題

国際的な物価指標として知られている外食大手マクドナルドのビッグマックを元にした分析がある。日本の賃金水準が低いことがこの分析で分かったという。コラムの著者 真鍋和也氏(日本経済新聞社)によれば、店舗で1時間働いて買えるのは日本では2.2個で、米国や英国の2.5個以上に比べ見劣りしているという。

○時給＝ビッグマック２．２個、米欧に賃上げ見劣り

コラムによれば、値上げほど賃上げが進まず、5年前に比べて、0.2個減ったという。「スマイル」（マクドナルドのジョーク）の安さは経済全体で労働者への分配が少ない構造的な問題も浮き彫りにした。

さらにドル建てで時給を見るとアジア勢が日本を逆転している。

2024年7月時点のビッグマック価格を見ると、日本は3.2ドル（480円）だった。5ドル台の英米より5割近く安い。実は、値段だけ見ても割安かどうかはわからない。求人検索サービスのインディードのデータと付き合わせると、時給の中央値1047円で買えるのは2.2個のみ。オーストラリアなら3.9個、スイスなら3.4個、英国では2.6個、米国では2.5個である。ドイツやフランスなどEU圏5ヶ国平均2.5個であった。

マクロデータの分析では、賃上げの余地があることを示している。また、OECDの景況感指数は米欧では消費者と企業が拮抗してきたが、日本では企業の方が未だ高い。稼ぎの分配が企業側に偏っていることが示されている。

ビッグマックの購買力でみた賃金水準は日本の立ち位置を示している。日本政府や日本銀行が目指す「賃金と物価の好循環」へはまだ程遠いと言わざるを得ない。🍔🏢🔥🌳🎓💡♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇺🇸🇯🇵🇩🇪🇫🇷🇬🇧🇦🇺🇨🇭

2025.1.14  日本経済新聞の記事「社説：『日本の酒』への追い風生かせ」から

ブランド価値を高め日常的に楽しむ流れを世界へ

日本酒や焼酎、泡盛などの「伝統的酒造り」がユネスコ（国連教育科学文化機関）の無形文化遺産に登録された。社説によれば、日本の酒は各地の酒蔵が担う風土や文化の厚みと多様性が評価されている。今回の登録を輸出や観光への追い風にしたいところである。

○手本の1つがフランスのワイン

農林水産省によればアルコール飲料の国内出荷量は減少傾向にある。日本酒は2023年、50年前のピーク時から4分の1以下にまで減った。一方で、輸出額はここ10年間で約4倍に増えているという。

インバウンド観光客が高価な日本酒を購入している例も目立つという。和食の人気が酒に波及したようである。原料も地元産の場合、地域への経済効果は大きいという。今回のユネスコの評価を好機にブランドを高めて、世界的に日常的に楽しむ流れを作っていきたいと社説の著者も希望している。

その際の手本となるのがフランスのワインでなないか。作り手の歴史や地域の文化、農業との関わりなど幅広く伝える努力が必要であろう。予備知識に乏しい人にも個々の酒の特徴や価値がわかるような工夫が欲しいところである。和食はもちろん、他の料理との組み合わせの提案も必要であろう。伝統を守ることと並行し、新しい試みも応援したいところである。🍷🍶✒️📕📗💻💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌏 🇯🇵🇫🇷

2024.12.11  日本経済新聞の記事「私見卓見：COPはスリム化が必要」から

多くのステークホルダーが参加する形式から外交的なイベントに再構築すべき

コラムの著者 ティム・ダイス氏（エネルギー市場アナリスト）は、2024年11月にアゼルバイジャンで開催された第29回国連気候変動枠組み条約締結国会議（COP29）を境に、この会議自身の改革や再構築を進めねば、気候変動を引き起こしている先進国とその影響を最も深刻に受ける発展途上国の溝は埋まらないと主張している。

○ポピュリズムの元首は途上国の気候変動による損失を支援する責任をほとんど感じていない

ダイス氏によれば、ポピュリストである政治家の多くは、ドナルド・トランプ次期米大統領の主張からも分かるように、開発途上国の気候変動による損失を支援する責任をほとんど感じていない。と考えると、多くの先進国ではポピュリスト的な政治家が元首となると、損失を被っている開発途上国の戦略はより外交的なアプローチが必要となる。このことからもCOPが現状のままでは機能しないことがわかるという。

COP 29で主催者側は効率的で友好的な出席者はほとんどいない会議を想定していたという。気候変動を引き起こしている先進国とその影響を最も深刻に受ける発展途上国の溝を埋めるという期待もあったが、結果的に実現はしていない。

ただ国連が管理する炭素市場への道を開く基準には、一定の進展があった。だが、旱魃、洪水、海面上昇、猛暑など、気候変動による災害への適応を支援するための資金総額やクリーンエネルギー源への資金提供の協議では険悪な状況であったという。最終的には温暖化対策で先進国から発展途上国向けに拠出する「気候資金」は2035年までに少なくとも年3000億ドルに増すことでは合意した。

COPのシステムが崩壊していて、修復が必要であるという認識だけは参加者で共有したという。また、2015年のパリ協定での合意に基づき裕福な諸国は脆弱な国を支援する義務を負っている、前述のポピュリズムの動きが大きくなり、途上国の戦略も変更せざるを得ない事態である。

今回の会議は小規模なものが期待されたのに、参加者や特別な利益圧力団体の参加が多く、このようなフリーな参加ではなく、外交的なイベントとして再構築する必要があるとダイス氏は主張している。👩🤝👨💡🐡⛰️🌾🏣❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇦🇿🇺🇸

2024.12.8  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞農業を指導する生成AI、国産の持続発展に重要」から

約30の地方自治体が生成AIの応用に関心を示している

ノーベル賞でも話題になった生成AIの応用で日本においてユニークな取り組みが行われているという。コラムの著者 鹿児島 昌樹氏(日本経済新聞社 編集委員)は、三重県で始まった気候変動や病害発生など迅速に対策を講じることに、生成AIを応用しようと言うものである。

○農業指導員の負担軽減や業務の改善の効果を調査

鹿児島氏によれば、三重県の試みは他県でも注目されていて、この仕組みを開発した国の研究機関、農業・食品産業技術総合研究所（農研機構）では、LLMを使って、栽培などに関する大量のデータと、三重県のイチゴ栽培の指導書、Q&A集などを学習させたのだという。情報端末で質問をするとAIが回答する。

「正答率は汎用的な生成AIに比べ40％高い」と同機構の農業情報研究センターの川村隆浩センター長と語る。生成AIを使うのは三重県の普及指導員である。農家を回り、栽培技術の疑問に答えたり、経営相談にのったりする。ベテランなら知識や経験が豊富で即答できるが、的確に回答するのは資料調査や確認が必要で回答の準備に時間がかかり大きな負担となっている。

試験運用では、野菜担当の指導員のうち若手9人が生成AIを試し、負担の軽減や業務改善の効果などを調べる。AIの「指導」結果を踏まえて回答の精度を高めたい考えだと言う。農研機構によれば地方自治体の約30か所が生成AIの応用に関心を示しているという。また同機構では、生成AIの開発はスマート農業の一環として位置付け、AIや自然言語処理などの専門家も外部から集め、農業に特化した生成AIを開発してきた。課題は、地域特有の栽培情報の収集や生成AIの精度向上である。情報を提供してもらい、基幹的農業従事者の減少にノウハウや知恵、最新データを有効にいかして対策にしたいところだと言う。☔️🌡️🚜🍓🍅🥦🎓💡♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵