2022.2.16　日経産業新聞の記事「トレンド語り：オートミール人気、米に見立てて日本流に」から

チャーハンやピザ、おにぎりも

　コラムの著者 粟飯原 理咲氏（アイランド代表取締役）は、「オートミール」がここ数年、一気に人気が高まっているという。その背景とは？

◯コロナ禍で栄養豊富でありながら低カロリーで人気に

　粟飯原氏によれば、オートミールとは、イネ科のオーツ麦（えん麦）を蒸してローラーでフレーク状にした食品という。外皮を残して、ビタミンやミネラル、食物繊維などを豊富に含むのが特徴だという。

欧米では朝食などでポピュラーであるが、コロナ禍で栄養豊富ながら低カロリーかつ低糖質なダイエットに効果があると聞けば注目される。シリアルメーカーのケロッグなどが2021年に市場参入したことからも、供給側の裾野も広がっているという。

これほどブレークした理由が、日本ならではの食べ方にあると粟飯原氏は語る。海外では牛乳や水でお粥状態で朝食に食べるのは一般的である。日本ではこれを米に見立てて、チャーハンやピザ、おにぎりなどの調理法が流行ったという。それはオートミールの検索数が、2020年と比べておよそ2．8倍になり、SNSではオートミールの「米化」というキーワードで登場し、レシピ本の需要も伸びているという。

日本独特の進化をするオートミールだが、今年も多くのバリエーションが生まれることを期待したい。🥣🥄🥬🥒🍅👋🍄💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2022.2.11  日経産業新聞の記事「眼光紙背：賃金格差縮小は続くか」から

賃金格差縮小は財政・金融による需要で支えられてきた

　コラムの著者によると、デジタル革命が賃金格差を広げてきたが、ここにきて大手IT企業はかつての自動車や電機のグローバル企業のように工場や技術者に巨額な投資をすることもせず、儲けの多くを配当や自社株買いで株主に還元するために益々富める者は富み、格差は広がるばかりであったという。しかし、そこにも変化が起こってきた。

○デジたり革命は労働者のスキルの高低による賃金格差を広げてきた

　コラムの著者はさらに続けて、米国では低スキルの労働者の賃金が上昇しているという。中堅より若手が賃金上昇率を高めているという。そこには人手不足の顕著な陸運や飲食業の現場で大幅に上昇しているという。労働者は労働条件や給料によって職を選び始め、中小企業は空前の求人難に陥っている。

その一方で在宅勤務などにより生産性が向上したオフィス部門では求人数が増えず、実質賃金は低下しているという。

こうした賃金格差の縮小は、実は政策支援が陰で支えている。財政・金融による需要の支えがなければ、運輸や飲食、レジャーなどの現場では雇用削減が起き、格差はさらに大きくなるところであった。格差縮小を維持するには需要を維持することが必要で、そのための財政・金融支援は必要となる。💴📖📞🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇺🇸🇫🇷🇩🇪

2021.2.1  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：デリバリーサービスの進化」から

ダークストアとゴーストキッチンの台頭

　コラムの著者 小松原 威氏（WiLパートナー）は、コロナ禍で台頭した米国のデリバリーサービスについて語っている。

○さらに新たな課題解決をするスタートアップの出現

　コロナ禍によってリアルの買い物や外食といった顧客体験は大きく変わり、自宅にいながら買い物や店舗の味を楽しめるようになった。小松原氏によれば、このような状況に対応して米国では「ダークストア」と「ゴーストキッチン」が生まれたという。ダークストアとは、リアルな店内での買い物や飲食機能を持たず、オンライン注文のデリバリーに特化したものだという。リアルな顧客の目には触れず、海外では正式に住所などが公開さえていないために不穏な名前がついているという。

ゴーストキッチンとは、客席を持たずに厨房機能だけでデリバリーに対応する飲食業であるという。米国ではダークストアとしてクイックコマースと呼ばれる30分以内の配達を目指すところが多い。海外のスタートアップではソフトバンクのビジョン・ファンドが出資した米Gopuffで時価総額が150億ドルにも達した。一方、ゴーストキッチンでは、米ウーバーの創業者で前CEOだったトラビズ・カラニック氏が自己資金3億ドルを投じてクラウドキッチンを立ち上げた。さならが、WeWorkのキッチン版にようにデリバリー専門の共有キッチンを貸し出すことで、シェフがすぐにゴーストキッチンを使える支援を行っている。

ゴーストキッチンのような業態が拡大するとデリバリーサービスの方も乱立するようになり、店舗側のオペレーションが複雑となって、結果として注文ミスや配達の遅れにつながるという課題が出てきた。この課題を解決するために2018年にベルギーで創業したスタートアップ、Deliverect社は、形式の違う複数のデリバリーサービスを１つのアプリや既存のPOSシステムに統合することで、店舗側のオペレーションを省力化した。注文ミスや配達遅れを解消し、店舗側のオペレーションを楽にし、顧客には出来立ての料理を届け、売上の伸長に貢献している。リアルでもオンラインでもいかにより良い顧客体験を提供できるかが決め手になるようだ。🛒🍽🛵🏦👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸

2022.2.4  日経産業新聞の記事「SmartTimes：アマゾンからの『解放』」から

コロナ禍で中小企業のEC事業への参入

　コラムの著者 石黒 不二代氏（ネットイヤーグループ取締役チーフエバンジェリスト）がいうには、一昔前はEC事業は大手であるアマゾンのようにブランドがある企業だけが勝ち残ったが、コロナ禍で事情が一変したという。

○ 要因はショッピファイのような安価なSaaSによるエコシステムの登場

　石黒氏によれば、コロナ以前は中小企業は独自のECサイトを持たずアマゾンの中でどれだけプレゼンスを上げられるかが勝負であったが、アフターコロナでは、使いやすく安価ななSaaSが提供されるようになり、開発費も少なく、セキュリティーもしっかりしているために利用が進んだ。代表格がショッピファイであるという。

かつて米GoogleがYahooを凌駕したように、大きなメディアの中で選ばれるよりもネット全体から検索できる技術が生まれた。ECで言えばアマゾン頼りから解放されたのが、ショッピファイというわけである。

ただ、ショッピファイはECの基本機能しか提供していない。その戦略は、iPhoneのようにアップルがOSだけを提供し、数えきれないほどのサードパーティーが多くのアプリケーションを提要した方法と同じである。ショップファイに提供されるアプリケーションはすでに7000を超えている。面白いのは、GoogleやTikTokのようなジャイアントプラットフォーマーもショップファイのアプリ提供者になっていることである。ショップファイはサービスを提供するというよりは、エコシステムを構築しコミュニティー作りに専念しているところが異なる。さらに、ローカル市場のパートナーも有していて、中小企業のECには好都合である。ECが一社で独占というのはもうあり得ない。🛒🏭🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

2022.1.28  日経産業新聞の記事「SmartTimes：移ろう世代への対応法」から

どんな世代にもすぐに対応できるデジタルプラットフォームの必要性

　コラムの著者 野口 功一氏（PwCコンサルティングパートナー）は、時代や社会的背景の違いから人々の価値観、行動、思考などが異なるXX世代という社会構造に注目してビジネスやコミュニケーションの効果を上げることについて考察している。

○ 各世代の特徴を知ることはビジネスやコミュニケーションに効果がある

　野口氏によれば、XX世代という言葉は、「あの人はXX世代だから」「XX世代向けの商品」「XX世代向けのマーケティング」などビジネスの世界でもよく使われるという。

XXに当たる言葉として、

• 団塊の
• バブル
• 団塊ジュニア

最近では、

• ジェネレーションX
• ミレニアル
• Z

などがあるという。世代ごとの特徴だけでなく、ビジネスやコミュニケーションの効果を上げていくという意味で使われることも多いという。顧客を想定するにあたり、それぞれの世代の捉える商品開発を行い、顧客へのアクセスを考慮し、効果的に価値提供するというマーケティング手法に使われる。

最近の世代はテクノロジーにおけるリテラシーが高いことが特徴である。この世代はデジタルネイティブといわれ、情報収集をSNSや口コミなど様々な方法で行う。そして大量の情報を容易に取得できるから、行動を起こしたり、購買するときに慎重になる世代とも言われる。しかもパーソナライズした嗜好をきちんと選ぶ。

このように世代ごとにターゲットにすると異なるビジネスモデルが必要となるが、これでは対応するスピードやそれに伴うコストをどうマネジメントするかも課題となる。さらにXX世代は一定の年代がたてば必ず怒る傾向にあることから、あらかじめ顧客や組織の変更を最小編にするように考えなばならない。となれば、特定のXX世代に対応するというよりも、どんな世代にもすぐに対応する柔軟性が必要となる。そこにICTを軸にしたデジタルプラットフォームはコストも速度、柔軟性をみても有用であろう。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇮🇳🇸🇬🇹🇼🇮🇩🇹🇭