【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:デジタル移民」から

2025.4.7  日本経済新聞の記事「令和なコトバ:デジタル移民」から

アナログ世界からやって来た

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、米国人作家、マーク・プレンスキー氏の2001年の論文からデジタルネイティブ、デジタルイミグラント(移民)という言葉が生まれたという。デジタルが当たり前のネイティブ世代と、そうで無い移民世代の区別が20数年前には始まっていたと言える。だが、論文で示唆されたデジタル移民よりも進化したデジタル移民が今の存在するという。

○ネット情報なら何でも鵜呑みにするデジタル世界の移民問題に?!

福光氏によれば、プレンスキー氏の論文から進展して、デジタルネイティブがミレニアル世代やZ世代で、その反対がデジタル移民である。論文では、かつてのデジタル移民像は、現在のそれとは相当違うという。例えば情報取得の速度である。ブレンスキー氏はデジタル移民の特徴を:

「デジタルネイティブが高速で情報を受け取ることに慣れているのに対し、デジタル移民は比較的ゆっくりとしたペースで情報を処理する」

「デジタルネイティブは常にインターネットに接続されていることが全体だが、デジタル移民はオフラインでの活動も重視する」

といった定義である。しかし、デジタル環境が大きく変わったとはいえ、今やシニアのスマートフォン保有率は、多くの調査で90%以上である。プレンスキー氏の想像をはるかに超えた事態である。福光氏は、ネットには慣れ始めているデジタル移民も情報セキュリティーなどの脇の甘さがあり、社会問題としてのデジタル移民問題が生じるかもしれないと予測している。🛜🧠🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「<サイエンスNextViews> AI普及で人はバカになる?」から

2025.4.6  日本経済新聞の記事「<サイエンスNextViews> AI普及で人はバカになる?」から

新時代の知、評価軸作れ

生成AIは世界中の知識を学び、プロンプトに回答してくる。コラムの著者 青木慎一氏(日本経済新聞社 編集委員)によると、最新の言語モデルはじっくり論理的に考え結論を出し、人間が「考えなくなってしまう」という意見にも理解できなくもない。さらに従来の頭の良さでは指標としては不十分で、AIなどを使って創造的な作業ができる能力を測る指標が必要だともいう。

○AIありきでの能力差の時代に

青木氏によれば、新たなテクノロジーが登場するたびに、人間が無能になることを唱える意見が出てきた。例えば昭和の時代はテレビを何時間も見ているとバカになると注意されたものである。最近はスマートフォンの登場もあって、能動的に考えなくなってきているという。

電卓がでれば計算ができなくなり、漢字変換ソフトウェアが出ると、漢字を覚えなくなったという。しかし、知的活動が低下したとは見えず、テクノロジーの進化は、知的活動を一層加速しているように見える。

実は、統計やOECDの学習到達度調査(PISA)などで見ると、学力や知能という点では世界的に低下しているという。知能指数(IQ)も低下している。いずれも、TVやPC、ゲーム機器、スマートフォンの長時間利用で、勉強をしたり、読書したり、考えを巡らせる時間がへった、つまり可処分時間が不足してる。では、人間はバカになったのか?

記憶力など従来型の頭の良さが求められなくなったからではないか。インド工科大学ジョードプル校の研究チームはIQに代わって、新しい指標としてAIQを提唱している。従来の頭の良さでは指標としては不十分で、AIなどを使って創造的な作業ができる能力を測る指標AIQを目指しているという。今後はAIと協力、あるいは応用することが前提で、新たな科学的発見や経済的価値を生み出す能力が今まで以上に必要になると青木氏は予想している。🎓🧠🏢🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸🇬🇧🇫🇷


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:ゼブラ・ストライピング」から

2025.3.31  日本経済新聞の記事「令和なコトバ:ゼブラ・ストライピング」から

1本飲んだらノンアル1本

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、酒飲みは「酒という楽しみを奪われる日が来ませんように」と日々願っているのではないかという。お堅い厚生労働省の「健康日本21」では、お酒の適量は、男性で1日40g、女性で20g程度と、ビール(5%)のロング缶のアルコールが20gだから、目を疑うほど少ない感じだ。

○欧米の若い世代で流行っている「身体に良いお酒の飲み方」

福光氏によれば、「身体に良いお酒の飲み方」と言われても疑心暗鬼で、甘い言葉で誘っておいて、禁酒させられるのに決まっている!という思い込み、見なかったことにする人が多いのではないかという。そこで今回の紹介は日本だけではなく、世界でも健康を考えたアルコール離れの中で広がっている「身体に良いお酒の飲み方」である。それが、ゼブラ・ストライピングである。

これは、アルコールドリンクとノンアルコールドリンクを交互に飲むことを指すのだという。ゼブラ・ストライピング(ゼブラ飲み)の場合、1回はノンアルで我慢して、もう1回は本物のアルコールドリンクが飲めるので、満足度が高くなるというのである。

このような飲み方はこれまでもあったが、海外のSNSなどによると、欧米の意識高い系のZ世代がゼブラ・ストライピングとカッコよく名付け、2024年のパーティーシーズンにあちこちのメディアで取り上げられるようになった。🍺🍷🍸🌳🧠🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸🇪🇺


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「私見卓見:日本のアニメ、データ分析が重要」から

2025.3.21  日本経済新聞の記事「私見卓見:日本のアニメ、データ分析が重要」から

世界で地域間の視聴者の嗜好を分析予想し、良質なコンテンツを作る必要がある

コラムの著者 ダグラス・モンゴメリー氏(テンプル大学日本校特任准教授)は、世界有数の文化大国として、日本はその地位を不動のものとするために、先進的なデータ分析を導入して、そのビジネスチャンスなどを十分に活かす必要があると説いている。

◯日本は観光立国としてデータ分析に投資すべき

モンゴメリー氏は、日本のアニメの勢いを持続させるためには、従来の方法を超えて、視聴者の嗜好や世界のトレンド、新興国市場に関して実用的なインサイトを与える最先端テクノロジーを導入しなければならないと提唱している。

さらに、日本の文化輸出品の中で、アニメは頂点に君臨し、国境、人種、文化の隔たりを超え、普遍的な言語となっている。良質な作品は興行収入やストリーミングサービスを席巻しているだけでなく、商品帝国を生み出し、日本への観光を促進している。

さらにモンゴメリー氏は日本の優位な地位を盤石にするためにも高度なカスタマーに対する分析への投資が必要だという。世界各地の視聴者の嗜好の違いを予測してクリエーターがより深く共鳴するコンテンツを生み出すことを可能にすべきである。リアルタイムのデータ分析は、文化輸出の成功を追跡するのに役立ち、どのフランチャイズやテーマが世界規模で成功する可能性が高いかについてのインサイトを提供する。

アニメ主導の観光は、かつてそれほど注目されていない静かな街を賑やかに変えた。このようなシナジー効果を十分に活用するために、日本はデータ分析への投資を惜しんではならない。クリエイターだけに頼っていてはダメで、高度な分析力をコンテンツ戦略に取り込み、日本は意図的・効率的にソフトパワーを拡大しなければ世界の最前線から転げ落ちることになろう。📕👦👶🏫💬👩🤝👨💡🐡⛰️🌾🏣❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「エコノミスト360°視点:実質賃金から考える地方創生」から

2025.3.21  日本経済新聞の記事「エコノミスト360°視点:実質賃金から考える地方創生」から

低い生計費や短い通勤時間などのメリットを生かし、アメニティーを高めれば地方都市は生き残れる

コラムの著者 、森川 正之氏(一橋大学特任教授)によれば、東京一極集中と言われるが、この是正は人口移動がゼロサムであることから地方自治体間の存続をめぐる競争とも置き換えることができるという。移民を大規模に受け入れないかぎり、全ての市町村の人口は維持できないことを物語っている。大都市は集積の経済効果で、生産性や賃金が高いために人口集中を制御するのは難しいという。

○名目の数字で設計されている税制や基礎控除で実質的な格差が生まれる

森川教授によれば、賃金は人口移動を決める大きな要素である。だが、空間経済学によれば、住宅価格やアメニティー、つまり生活の質を考慮せずに名目賃金だけを地域間比較するのは適当でないという。「物価上昇に負けない賃上げ」という観点から、物価上昇率を差し引いた実質賃金の動向が注目されるが、時系列だけでなく、地域間の横断的な物価水準の違いを調整した実質賃金を比較しなければ意味がないという。

さらに様々な制度が名目額で設計されている。累進所得税の税率の刻みや基礎控除額は名目額で全国一律なので、実質所得が同じでも生計費が高い地域ほど所得税の負担は大きくなる。この点を考えると東京圏は実質手取り所得がさらに低くなる。東京への人口集中には実質賃金以外の要因が強く働いていると考えられる。東京は多様なサービスが享受できる反面、混雑というディスアメニティーがある。

国民は物価や働き方への関心は高い。地方都市は、低い生計費や短い通勤時間などのメリットを生かし、アメニティーを高めることが生き残る手法だと、森川教授は指摘している。🗼🏠♪🎧📺💬👦👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵