映画

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「小野譲司の目:マイリストの心理的効果、『自分のもの』実感し満足」から 

2022.2.25  日経産業新聞の記事「小野譲司の目:マイリストの心理的効果、『自分のもの』実感し満足」から

サブスク全盛の今、顧客の囲い込みは

コラムの著者 小野 譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、ネットフリックスやアップルミュージックなど映画や音楽を楽しむスタイルがサブスクリプションに変わり料金体系だけでなく顧客との接点をどう設けるかがサービス提供者の悩みでもあるという。

◯サービスの所有が満足感を生む

 小野教授によれば、サブスクリプションでは、ユーザはコンテンツにアクセスする権利が与えられ、場面や用途に合わせて、好みに合わせて視聴できるなど多くのメリットがある代わりに、サービス事業者にとっては所有に関わらない人々を市場開拓できる。しかし、より流動的で一時的なニーズに対する対応だけで、顧客との関係をどう築くかが課題となるという。

1つは定期購読によりメリットを訴求することやポイントなどによる囲い込みを図るだろう。さらにデジタルを活かした、ユーザの閲覧や視聴履歴を分析して豊富なコンテンツからおすすめを提案したり、あとで試聴したいコンテンツをリスト化するマイリストなどがある。

マイリストに小野教授は注目し、ユーザはマイリストを作ることで、心理的所有感を得るのだという。つまり、そのサービスを「自分のもの」と感じることを促すのである。ユーザーはサービス経験を自分のコントロール下に置いている実感をえると、そのサービスを「自分のもの」と感じ、満足度が上がる傾向にあるという。

ユーザをエンパワーメントすることで、サービス事業者とユーザの価値共創をする上でのキーになるという。マイリストはその1手法である。♩🎧🏬🏪🍔☕️🍣🍜🍺🍞🍽😷🦠📱💻📒🛒🎓💳⚡️🌍happy01💡📶


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:世界を席巻する韓流、ボーングローバル思考必要」から

2022.2.4  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:世界を席巻する韓流、ボーングローバル思考必要」から

韓国政府のボーングローバル思考での文化産業政策

 コラムの著者 三浦 俊彦氏(中央大学商学部教授)は、韓国の人気グループBTSが米グラミー賞に2年連続でノミネートされ、韓流が世界を席巻していることに言及している。

◯日本国内の内向き志向では世界から取り残される

 三浦教授は、韓国が今の韓流ブームを産んだのは1997年のアジア通貨危機があったという。当時の金大中大統領が経済制作として重視したのが、携帯電話や半導体などのICT事業と、歌謡やドラマ、映画といった文化事業であったという。

文化事業は、映画とミュージカルで高収益を上げる米英をベンチマークした。輸出さきはまず東南アジアであったが、そこで使われた手法が「スポンサード・コンテンツ」である。韓流に興味があっても放映料が高くて支払えない国に、コンテンツの中でLG電子など韓国メーカーの広告をつけて安価あるいは無料で提供した。こうして東南アジアでは韓流ブームが起こり、LG電子など関電製品が売上を伸ばした。

グローバル・マーケティングでは、三浦教授によればボーン・グリーバル(生まれつきグローバル)という考えが重要であるという。近年のGAFAMや古くはスイスのネスレなどが代表で、最初から自国のマーケットではなく世界市場を念頭においたビジネス活動を行う。韓国の音楽産業は日本の6分の1と言われていることから最初から世界市場を念頭におかないと成長できない。建国の芸能事務所は練習生制度を取り、鍛え上げてルックスだけでなく歌も踊りも完璧にして売り出す。世界を見据えた戦略であるという。

日本の芸能界は歌や踊りよりもキャラクターが重視され、ファンなどが育て上げる内向き志向の戦略である。ライブや握手会などデジタル化も遅れている。芸能界以外の産業ではDXが世界的に進み、日本企業は遅れを取り戻すのん必死である。同業界もボーン・グローバル化が必要とされるだろう。🎷📺👚🚗📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏happy01🇯🇵🇰🇷


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:コロナ禍のテレビ利用、ネット動画視聴が急増」から 

2022.2.2 日経産業新聞の記事「トレンド語り:コロナ禍のテレビ利用、ネット動画視聴が急増」から

若年層はモバイルインターネット、若手社会人はコネクティドTVで視聴

 コラムの著者 奥 律哉氏(電通総研フェロー)は、コロナ禍が2年経過してテレビの利用傾向の概要を整理したという。

◯おうち時間の増加が個人の嗜好にあったコンテンツをTV以外に求めることに

 奥氏によれば、2022年は新型コロナウイルスの第6波ともに開けたっことになるという。ほぼ2年の外出自粛とおうち時間の増加であるが、この間のテレビ視聴についての傾向を見ることにしたという。

コロナ禍の直後は分散登校や在宅・リモートワークが試行錯誤でスタートした。在宅時間の上昇によりテレビ視聴時間は上昇したものの、その後は例年並みに戻った。東京五輪時には一時的な上昇はあったものの、21年末と今年の初めを挟んで下降トレンドにあるという。

一方で、この動きと真逆の動静が確認できるのが自宅におけるモバイルインターネットの利用やコネクティッドTVの急拡大であるという。電通総研の調査では、受像機のネット結線率は30.4%まで拡大しているという。数年ごとに実施しているが、今回はテレビの有料系動画配信サービス利用者がYouTubeなどの共有系動画サービス利用者を初めて超えたという。

おうち時間の増加が、各自の嗜好にあったコンテンツを求める需要が、既存のテレビ放送では満たされなくなってきたと思われる。テレビでのネット動画サービスの利用に拍車がかかってきている。

同じ若年層でも、ティーンエイジャーはモバイルインターネット、20代や30代の社会人は、コネクティッドTVへのシフトが著しい。このゾーンから時代の変化や価値観の多様性により、ミドルやシニアなどにもネット経由での動画配信が拡大すると予想されるという。🧅🥬🥒🍅👋🍄💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:移ろう世代への対応法」から

2022.1.28  日経産業新聞の記事「SmartTimes:移ろう世代への対応法」から

どんな世代にもすぐに対応できるデジタルプラットフォームの必要性

 コラムの著者 野口 功一氏(PwCコンサルティングパートナー)は、時代や社会的背景の違いから人々の価値観、行動、思考などが異なるXX世代という社会構造に注目してビジネスやコミュニケーションの効果を上げることについて考察している。

○ 各世代の特徴を知ることはビジネスやコミュニケーションに効果がある

 野口氏によれば、XX世代という言葉は、「あの人はXX世代だから」「XX世代向けの商品」「XX世代向けのマーケティング」などビジネスの世界でもよく使われるという。

XXに当たる言葉として、

  • 団塊の
  • バブル
  • 団塊ジュニア

最近では、

  • ジェネレーションX
  • ミレニアル
  • Z

などがあるという。世代ごとの特徴だけでなく、ビジネスやコミュニケーションの効果を上げていくという意味で使われることも多いという。顧客を想定するにあたり、それぞれの世代の捉える商品開発を行い、顧客へのアクセスを考慮し、効果的に価値提供するというマーケティング手法に使われる。

最近の世代はテクノロジーにおけるリテラシーが高いことが特徴である。この世代はデジタルネイティブといわれ、情報収集をSNSや口コミなど様々な方法で行う。そして大量の情報を容易に取得できるから、行動を起こしたり、購買するときに慎重になる世代とも言われる。しかもパーソナライズした嗜好をきちんと選ぶ。

このように世代ごとにターゲットにすると異なるビジネスモデルが必要となるが、これでは対応するスピードやそれに伴うコストをどうマネジメントするかも課題となる。さらにXX世代は一定の年代がたてば必ず怒る傾向にあることから、あらかじめ顧客や組織の変更を最小編にするように考えなばならない。となれば、特定のXX世代に対応するというよりも、どんな世代にもすぐに対応する柔軟性が必要となる。そこにICTを軸にしたデジタルプラットフォームはコストも速度、柔軟性をみても有用であろう。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵🇮🇳🇸🇬🇹🇼🇮🇩🇹🇭


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:フロンティア・ビッグバン」から

2022.1.24  日経産業新聞の記事「SmartTimes:フロンティア・ビッグバン」から

課題を機会に転換し、創意工夫して未来を創造する世界の起業家たち

 コラムの著者 佐藤 輝英氏(BEENEXT ファウンダー・CEO)は、しばらく寄稿を止めるためにこれまでの起業家支援の経験について振り返り、アフターコロナについて語っている。

○ 変化のビッグバンをフロンティアとみる起業家

 佐藤氏によれば、アジアの新興国の可能性に魅せられ、現地でスタートアップ投資を始めてから10年が経ったという。さらに新興国のテクノロジーイノベーションというテーマで、現地ならではの起業家のことをコラムに寄稿して5年が経ったという。

書き溜めた記事を見返すと、時代の変遷を感じつつ、背景にある共通項を再認識したという。それは、「どんな国のどんな状況下にあっても、そこには起業家と呼ばれる人たちが必ず存在し、課題を機会に転換し、創意工夫し、未来を創造している」ということであるという。

変化の時代は

  • アジアの新興国の台頭
  • 米中関係のに代表される地政学的な変化
  • 次世代技術の急速な発展
  • 全世界的な気候変動問題
  • さらにコロナ禍のような不測な世界的変化
  • 各国のローカルな課題

などが存在し、これらが掛け算で発生している変化のビッグバンであるという。起業家はこのような変化を無数のフロンティアの誕生とみている。この逞しさに佐藤氏はいつも感動し勇気をもらっているという。

起業家が描くビジョンとアイデアにいち早く共鳴し、点と点を繋ぎ、ギャップを埋める存在が投資家である。投資家の仕事は未来への投資であり、未来志向で、佐藤氏は、起業家目線の投資家が増えれば増えるほど、世界中でより多くの起業家が花を咲かせることができると期待している。🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵🇮🇳🇸🇬🇹🇼🇮🇩🇹🇭