2018.8.1　日経産業新聞の記事「トレンド語り：テレビとスマホ、広告モデルに変化も」から

コンテンツ（番組）と広告のバランスが異なる

コラムの著者 奥　律哉氏(電通総研フェロー）は、同じ調査対象者からテレビやスマホなどの視聴ログを収集した「インテージi-SSPメディア統合パネル」のデータを参考に、広告の打ち方について考察している。

○若者は特有のスマホ利用行動

　奥氏は同パネルの2017年４月のデータを利用して、視聴時間の差異を分析している。結果、個人全体を見ると、

• テレビでのリアルタイム；32.8分
• テレビでのタイムシフト（録画など）；10.2分
• スマホの無料動画視聴；3.7分
• スマホの有料動画視聴；5.9分

と、大きな差が有ることがわかり、CMの打ち方もスマートフォンでは難しい対応が迫られる。コンテンツと広告のバランスが極めて難しいことが分析できた。

一方、若年層はスマホでの有料動画視聴が、28分と約６倍ある。ここに若者特有のスマホ利用の兆しがあるという。短い視聴、若者は情報の中心としたとき、従来のCMやコンテンツでは、訴求力がないことも今後検討しなければならないと、奥氏は語っている。🏭💻🎓🏢💡⚡️🌏

2018.7.13   日経産業新聞の記事「眼光紙背：はやるか『平成最後の』商法」から

特別なイベントに自分の歴史を刻みたい心理

天皇陛下の譲位が来年４月３０日となり、翌日５月１日より改元されて新元号となることから、「平成最後の〇〇」といった便乗商法が話題だが、コラムの著者は、それを考察している。

○イベントによるマーケティングにはうってつけ

　平成は来年５月以降には存在しないことから「平成最後の〇〇」商法が出てきている。プロ野球の阪神タイガースは「平成最後の覇者は、俺たちだ」というスローガンのもと、集客に余念がない。

期限が区切られると、どことなく心残りになり、そわそわするのが人間の心理である。マーケティング的にはうってつけの場である。

花火大会、盆踊り、ハロウィン、クリスマス、年末年始、恵方巻き、バレンタインにホワイトデーには、この「平成最後の」があると、どことなく郷愁を誘うのである。どうも人間は、「一生で最後」というイベントや出来事に弱く、そのイベントに昇華させて、自分の歴史を刻もうとするという。そしてその感情が共有され、盛り上がる。📅🏢🌕💡🔎⚡️🌏

2018.7.17   日経産業新聞の記事「眼光紙背：逃げ隠れするCEO」から

会見したくない状況をそのまま許す周囲

コラムの著者は、産業界で最近気になるのは、不祥事の会見における「経営トップ」の不在だという。その背景について推測している。

○日産自動車の捜査データ改ざんやアメフトの危険タックル事件の日本大学に共通

　コラムの著者がやや批判めいていうのは、これまで不祥事での会見で、説明や陳謝が企業や団体のトップが行っていたのに、顔を見せずに担当役員や事実上責任にない代表権なしの会長の会見に変わってきているということだという。

日産や日大の事例を待つまでもなく、「一連の問題の経営責任をより明らかにするため」という人事で、トップは逃げ隠れしたままだ。

その理由は憶測だが、やはり公然とカメラの前で頭をさげることや、されたくない質問に答える会見を開きたくないというのが本音ではないかという。そんなトップの「意志」を鵜呑みにして、それに従う周囲の人たちも残念な人たちといえる。🎓🔧🏢🌕💡🔎⚡️🌏

2018.6.1  日経産業新聞の記事「眼光紙背：西城さんと大衆消費社会」から

かつてのレコード大賞、紅白歌合戦には大衆がいた

コラムの著者が取り上げているのは、歌手の西城秀樹さんの訃報に触れ、当時と今の消費市場との差について語っている。

○消費社会に大衆が君臨

　西城さんのかつての人気は、ヒット曲の連続上位ランキングで語られている。また、テレビに映る西城さんの印象として残っているのは、1979年の日本レコード大賞のおおみそかでの出来事だという。

ジュディ・オングさんの「魅せられて」と、西城さんの「YOUNG MAN (Y・M・C・A)」の一騎打ちで国民的な注目を集め、敗れた。しかし、発表直後にすかさず立ち上がり、笑顔で相手をハグし、舞台までエスコートする姿は、かっこよかったという。他の日本歌謡大賞は総なめにしていたのに落選理由は、海外曲のカバーということでレコード大賞側は拒否した。西城は他の曲でノミネートしたが、聞き手という消費者の支持や実感よりも作り手側の事情が優先された。この翌年、大衆音楽は、演歌とアイドルソングに分化していく。そこには、当時のレコード大賞、紅白歌合戦の重みはなく、消費市場から大衆が消え去った象徴であったという。🎤♬🏢📈💡🔎⚡️🌍

2018.4.20   日経産業新聞の記事「眼光紙背：ネットは『公平な場』提供を」から

一億総白痴化からの脱出

一億総白痴化は社会評論家の大宅壮一氏が生みだしたもので、テレビばかり見ていると人間の思考力や想像力が低下するという警告だった。コラムの著者は、この傾向を打破するのは、一方的な情報ではなく双方向性のあるネットでの対話がキーになるのではないかと示唆している。

◯高齢者はテレビ漬けで一方的な意見に影響される

　大宅壮一氏の警告がすでに見えてきたのは、ネット社会に直接馴染まない高齢者である。テレビの報道は、政治家や官僚のスキャンダルばかりを取り上げ、ワイドショーでは、批判を与党に増幅し、政権担当能力のない野党は、政権打倒のために印象操作ばかりにでる。これを長時間見ていると一方的な情報の受け取りばかりで影響を大きく受ける。

一方で、ICTの発達で、多種多様な情報発信が起こっており、双方向性の特徴で、賛成意見と反対意見がその場で論争できてしまう。意見が対立することで視点が多様化し、一億総白痴化は避けれるのではないか。公平な場をネットは提供し、色々な意見を述べ合う環境に慣れる必要があろう。📺☎️🏢🔎💡⚡️