2021.4.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：創業の精神に立ち戻る」から

東京通信工業からソニーに改称した裏話

戦後の焼け跡から産声をあげた東京通信工業がソニーに名前を変えた1958年から63年ぶりに今年4月1日からソニーグループになったが、コラムの著者は、その裏話を述べている。

○そしてソニーグループへ

　コラムの著者によれば、改称の直接要因は、独自でトランジスタ技術によるトランジスタラジオで米国に進出しようとしたが、米国人には「つ」の発音が苦手で、東通工（とうつうこう）という名前が覚えてもらえなかった。そこで商売のしやすい「SONY」の新社名を採用したという。

さらにソニーOBである長内厚氏（早稲田大学ビジネススクール教授）によると、SONYという新社名は当時物議を醸し出したという。つまり、大手企業が、例えば八幡製鐵、松下電器工業のように、社名に業種を織り込むことが常識であったという。そこで金融機関は「ソニー電子」を推したが、盛田昭夫氏らの幹部はこれを否定。将来、自社が社名の縛りで業種を超えないようなことがあればよくないという意向だった。

そのソニーが今年4月1日にソニーグループと改称し、「エレキの会社」から脱却し、エンタテイメント、金融、テックの融合会社として新会社として新領域を切り開こうとしている。🎮🎥💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.3.12　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：体力維持ブーム、心の活性化にも貢献」から

トレーニングを媒介とした人間関係は世代も超える

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、新型コロナウイルスの影響でテレワークなどで家にこもりがちな日々の中、体力維持を心掛けている人が増えていると語っている。

◯コロナ禍で発展するオンラインでの対面トレーニング

　関沢氏によれば、新型コロナウイルスの影響で、巣ごもり生活になることで体力維持や健康管理に関心が広がっていると語る。博報堂生活総合研究所「生活定点」調査（2020年6〜7月実施、首都圏と阪神圏、20歳〜69歳、2597人、訪問留置法）によれば、日頃行っている運動のランキングは：

• ウォーキング（26.３％）
• 筋力トレーニング（17.８％）
• ジョギング（10．６％）

が上位3種目であるという。ウォーキングは女性が行っている率が高く、年代的には60代男女の率が高いという。ジョギングは、反対に男性優位で年代としては若年層の実施率が高い。筋肉トレーニングは若い男性が中心ではあるが、40代以上の女性も10人に1人以上取り組んでいる。これまでは、筋トレは一部の男性がやるものといった固定概念があったが、21世紀に入った頃から深層筋を鍛えて基礎代謝を高める効果を求めて女性が参入してきた。シニアも転倒防止といった体力維持のために普及してきている。

コロナ禍で、対面トレーニングが制限される中で、ビデオ会議システムによるオンラインでの対面トレーニングも台頭してきた。自宅でジムの器具を使ったり、スマートフォンのアプリと連動させて、運動の仕方や成果をチェックすることもできるようになった。さらにシニアでは家族以外に別の世代とのコミュニケーションをとることは減りがちだが、若いトレーナーと会話をしながら運動することは心の活性化につながるという。トレーニングを媒介にした人間関係は世代を超えた師弟関係を産むことになった。✋🕠💪🏃‍♀️📺📶💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵

2021.3.5   日経産業新聞の記事「眼光紙背：総務省接待と松ちゃんの言葉」から

放送行政の枠の内外の経営環境がもたらした事件

コラムの著者はダウンタウンの松本人志氏が2年ほど前に語った危機感のある話が現実になっていることについて触れている。

○コロナ禍での巣ごもり需要が拍車をかけた

　「ユーチューブを下に見ていたらテレビはもうダメ」「『ネットで宣伝していたから、久しぶりにテレビをみようか』ぐらいの感じに（そのうち）なってしますかも」と、松本氏がテレビ関係者としては危機感が切実なコメントをコラムの著者は聞いたという。

コロナ禍で巣ごもり生活になると、YouTubeやネットフリックスなどのネット経由の動画配信サービスのテレビ番組に対する優位性は一段と高まった。このような放送業界の経営環境の中で、世間を騒がせている官僚の接待問題が発覚した。接待した側が管総理大臣の息子をはじめとする放送関連企業の東北新社幹部、された側が総務省の実力者や内閣広報官で話題性が抜群である。対応を誤れば内閣に多大な影響を与える。そもそも、東北新社がなぜ接待する必要があったのか。根っこには放送は免許事業であり、所管の総務省の「指導」で各社の業績に大きな影響がでるからであろう。

だが放送行政の枠外の、インターネット経由の動画配信サービスを行う事業者は面倒な規制や役人に関わる必要はない。つまりコンテンツの質の向上に務めれば良い。どうやら放送業界とネット動画配信事業者の浮沈を示すことで、ダウンタウンの松本氏の言葉が予言になっている。🎥📻🏠⛑🍺⛸👜🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.2.24  日経産業新聞の記事「SmartTimes：『ふくらはぎ体操』の効用」から

時間を無駄にせず必要投資ゼロの座ってできる運動

　コラムの著者 村松 竜氏（GMOペイメントゲートウェイ副社長兼GMOベンチャーパートナーズファウンディングパートナー）は、何気なくみたテレビ番組が示唆してくれた自粛生活で必要な運動について語っている。

○座ってばかりの生活だからこそ健康管理

　村松氏が娘さんの何気ないやり取りでみたテレビ番組「座り方特集」で実践したことが、テレワークで一派になったテレビ会議の対応で1日座り続けることの危険性を感じたという。

それはまず「足のむくみ」。足のむくみは足に水分がたまることで、ふくらはぎが血液を心臓に戻すポンプの役割があるが、長時間座っていてポンプの機能が衰えると血液から水分が染み出しふくらはぎにたまるのだという。それを解消するのが座ってできる「ふくらはぎ体操」。椅子に座ったまま、限界までゆっくりと踵を上げて下ろすことだという。10回を1セット、これを30分に1回やると効果があるという。早速zoom会議中に村松氏は、相手に不信がられないように、会話に集中し、表情を変えずにやってみたという。ただし、開始前に踵が膝の真下にあることを確認して行うのだという。効果はすぐにあらわれてきた。足が軽くなり、やはり気付かぬ内にむくんでいたようだ。耳、方、腰が一直線になるようにzoom中も気をつけると腰が痛くなくなったという。すると、会議でも良いアイデアが生まれ効率が上がってきた。まさに必要投資はゼロで時間を無駄にしないで、仕事のパフォーマンスが上がったと村松氏は驚いている。💺🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.1.29　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：コロナ禍の交友関係、関心核に親密圏再編」から

漠然とした人の付き合いは減る？！

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、前回と同様に新型コロナウイルスに関する博報堂生活総合研究所の意識調査の結果から交友関係の変化について考察している。

◯電話・電子メール・各種SNSの使い分け

 　関沢氏によれば、コロナ禍でのテレワークを歓迎する背景に、通勤が不要という他に人付き合いが面倒という意識調査（博報堂生活総合研究所の「生活定点」）の結果があるという。

親しみを感じる人間関係が減って、親密圏が狭くなったという。これまでの調査では、「パーティーを開くなど、友人を家に招くのが好き」「自分は誰とでも友達になれる」「家族ぐるみで付き合っている親しい家族（親戚以外）がある」「人と一緒にいる幸せを重視する」という人が多かったという。さらにすでに３割以上の人が「友達でも、間柄によって連絡の方法を意識して区別している」も増え、電話・電子メール・各種SNSの使い分ている。

また、興味深いのは、同じテレビ番組・ゲームなどのコンテンツを楽しみながら、時間を共有するといった「オンライン同期」という現象が、日本だけでなく海外でも散見しているという。さらに、テレビ番組・ゲームだけでなく、オンラインツアー、ウェビナーなどの多様なコンテンツを使う場合も出てくるようだ。つまり、交友関係も漠然としたお付き合いではなく、明瞭な関心を核にして親密圏は再編の時期に入ったようだ。🎥☕️💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵