2021.1.29　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：コロナ禍の交友関係、関心核に親密圏再編」から

漠然とした人の付き合いは減る？！

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、前回と同様に新型コロナウイルスに関する博報堂生活総合研究所の意識調査の結果から交友関係の変化について考察している。

◯電話・電子メール・各種SNSの使い分け

 　関沢氏によれば、コロナ禍でのテレワークを歓迎する背景に、通勤が不要という他に人付き合いが面倒という意識調査（博報堂生活総合研究所の「生活定点」）の結果があるという。

親しみを感じる人間関係が減って、親密圏が狭くなったという。これまでの調査では、「パーティーを開くなど、友人を家に招くのが好き」「自分は誰とでも友達になれる」「家族ぐるみで付き合っている親しい家族（親戚以外）がある」「人と一緒にいる幸せを重視する」という人が多かったという。さらにすでに３割以上の人が「友達でも、間柄によって連絡の方法を意識して区別している」も増え、電話・電子メール・各種SNSの使い分ている。

また、興味深いのは、同じテレビ番組・ゲームなどのコンテンツを楽しみながら、時間を共有するといった「オンライン同期」という現象が、日本だけでなく海外でも散見しているという。さらに、テレビ番組・ゲームだけでなく、オンラインツアー、ウェビナーなどの多様なコンテンツを使う場合も出てくるようだ。つまり、交友関係も漠然としたお付き合いではなく、明瞭な関心を核にして親密圏は再編の時期に入ったようだ。🎥☕️💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵

2021.1.26   日経産業新聞の記事「眼光紙背：箱根路の電動バイク」から

先導するBMWの電動スクーター

コラムの著者は、正月恒例の箱根駅伝を観戦しながら、大会運営の先導するバイクが気になったという。

○駅伝選手にも自然にも優しいEVが先行しても良いはずだが

　コラムの著者によると、箱根駅伝で昨年まではホンダの大型二輪車であったが、今回はBMWの電動スクーターで行われたようである。確かにホンダは小型二輪車に電動バイクを販売しているものの、大型車の導入はないようだ。大会関係者が乗る四輪車もトヨタのミライでFCVであるが、他の自動車にはPHVが多いという。

トヨタもホンダも電動車が少ないように思えるのは、積極性の問題ではないとコラムの著者は述べている。どうやら日本国内の自然などが絡んでいるようだ。自然災害が多い日本では、停電時のリスクを考えると、自動車メーカーが安易にFCVなど電動車に主力を移すにはためらいがあるように見えたという。

しかし、参加選手や自然環境を考えると、電動化は避けられない。来年の箱根駅伝はどうなるだろうか。🛵🚗📶🦠😷📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.1.8  日経産業新聞の記事「SmartTimes：ユーザーの体験に価値」から

コロナ禍でさらに体験価値が上昇

　コラムの著者 高宮 慎一氏（グロービス・キャピタル・パートナーズ代表パートナー）は、オフラインではユーザ価値は機能的な価値から体験価値に移行し、さらにコロナ禍でオンラインでの体験価値も上昇していると語っている。

○リスクをとっても体験価値を追及

　高宮氏によれば、すでにオフラインでの販売は、ユーザーに対する価値が機能的なものから体験することによる価値に移行しているという。さらに体験価値への移行は、オンライン販売などでも起こっている。高宮氏はクラウドファンディングを事例としてその移行を示している。

クラウドファンディングの米Kickstarterは2009年に設立された。先進的な製品の開発プロジェクトに資金を支援すると、報酬としてその製品がいち早く手元に届き、開発者の感謝のコメントや謝辞がクレジットされたり、関係者のパーティーに招かれたりするという。支援した製品が失敗すれば資金は戻らず報酬はない。にもかかわらず、ユーザーはリスクを負ってまで支援することでしか得られない位特別な体験を買うことになる。

さらに難しいと言われていた体験のオンライン化も大きく進展しているという。韓国のアーティストBTSのオンラインショップは191カ国、99万人が視聴、チケットだけで約44億円の売り上げている。BTSの所属する　Big Hits Entertainment (BHE)では革新的なビジネスモデルをとっているという。単なる芸能事務所ではなく、ファンコミュニティや配信事業プラットフォームにチケットやグッズ販売、IPの二次利用を展開している。10月に上場した直後には時価総額1兆円に到達したという。BHEでは、ファンは受け身で音楽を聴きグッズを買うだけではなく、IPを開放している楽曲を使ってTikTokなどSNSで二次の動画配信を拡散してもらうことで、ユーザーもBTSの活動に参加している体験が得られるという。ユーザーがコンテンツを消費するだけでなく、配信者と視聴者の双方の立場でコミュニティを作っている。

ユーザーが求める機能的価値から体験、さらに自分も体験の一部になる参加する価値へ広がって来ている。そこにビジネスチャンスがあるのは明白だという。📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

2021.1.4  日経産業新聞の記事「SmartTimes：ヘルスケアをデジタル化」から

医療や製薬分野を超え新しい価値を生むヘルスケア

　新型コロナウイルスの感染拡大で図らずも大きな変化したものの１つに健康分野があり、コラムの著者 野口 功一氏（PwCコンサルティングパートナー）は、今回はこれに注目している。

○個人のライフスタイル全般を改善するヘルスケアへ進化

　野口氏が注目しているのは新型コロナウイルスの感染対策などから感染による症状や健康被害に加え、感染経路の把握や処置などが関心を集め、以前よりも体調チェックに注意を払うことから「健康」分野は認識も変わったと指摘している。

コロナ以前には関心がなかったり、気にも止めなかった生活様式が注目されるところも出ている。例えば通勤や旅行、スポーツの機会が減り、運動不足をどう補うかも考えるようになった。また、集まれないだけに、新しい働き方や生活に対するストレスも課題になってきている。食習慣も運動不足による肥満や逆に偏食で課題となり睡眠時間も影響が出ている人もいるだろう。

こうなるとコロナ禍による新常態は無意識のうちに健康被害が起きている可能性も出てくる。さらに企業にとって従業員の健康への配慮も今まで以上に必要なものとなってきている。そこでヘルスケアの取り組みで有効なのはデジタル化とされている。すでにフィットネスや遠隔医療、ウエアラブル機器による健康データの取得と活用などコロナ以前から存在したビジネスが再び注目を浴びている。ヘルスケアの分野も従来の医療や製薬分野から垣根を超えて新しい価値を生み出そうとしているという。コロナ禍によって高まった健康への関心とデジタル化を融合することで、個人のライフスタイル全般にわたって改善をするヘルスケアは今後も進化が進むであろう。　📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2020.12.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：分断から融和へ試される米国」から

保守とリベラルの構造的な溝ができ、分断から融和は厳しい

　コラムの著者は、米大統領選挙でジョー・バイデン氏が306対232で勝利したが、いまだに負けを認めない現大統領の後、政権はこの4年間で助長された米国の分断と国士社会から孤立を変えることは厳しい状況であると語る。

○国際的には米国の孤立が進んだ時代

　トランプ大統領の4年間を振り返ると：

• グローバリズムは米国に不利であるので、関税を引き上げ、環太平洋経済連携協定（TPP）を離脱し、保護主義を推進した。
• 温暖化ガス削減のパリ協定から離脱。
• シリア、イラク、アフガニスタンから米軍を撤退。
• 国連決議を無視して、イスラエルの米大使館をテルアビブからエルサレムに移転するという一国主義外交を展開。
• 白人至上主義を擁護。イスラムやヒスパニック系の移民排斥を強め、保守支持層にアピール。
• 民主的なデモを排除し、CNNなどのリベラルメディアをフェイクニュースとして無視など、露骨な反リベラルの言動を繰り返した。

以上の行動は、米国内の分断を進め、国際的な孤立を招いている。根が深いのは分断で、自由、民主、アメリカンドリームの形骸化で、さらに国際的に中国などの国政秩序の変貌の課題も山積で、バイデン次期大統領はこれを融和、国際協調の方向に変えねばならない至難の課題を解決しなければならない。⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇺🇸