2021.4.13  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：コロナ禍での働き方は？」から

リアルな出社だからこその価値

コラムの著者 小松原 威氏（WiLパートナー）は、コロナ禍の新常態でリモートか出社か忙しく働き方を変える世の中になり、リアルな出社の価値や意味づけが変わってきているという。

○GAFAは逆にオフィス面積を広げている

　小松原氏に限らず、私たちの働き方は大きく変わり、オフィスに出社する代わりに自宅でアプリを開くことで「出社」する時代となった。在宅でも：

• Zoom：会議
• Slack：会話
• Mural：ブレインストーミング
• Gather townやWonder：オンラインの交流

もできるようになった。在宅でオンラインでの仕事ができるようになると、リアルの出社の価値が変わってきた。日本では、オフィスを半減からゼロとなるところもある。シリコンバレーのGAFAは、逆にオフィスを増やし始めている。そこには、新しい出会いや雑談、チームでのクリエイティブな仕事や五感を使った体験といった、リアルだからこその価値が見直されている。ただ、リモートかリアルかは会社が決めることではなく、個人や仕事の内容によって決めることになるだろう。全てをDXだからといってオンラインにすることは意味がない。効率以上に創造性や価値創造の可能性が高い場合、オンラインかリアルか、その選択がストレスなく行えることがDXの真意であろう。🗼🌇🛠📰🚗🚘💰💴📖✈️😷💺💻⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🦠🇯🇵🇺🇸

2021.4.6  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：起業家の品格と倫理観」から

注目されるからこそ常に謙虚で、真摯に人に対する

コラムの著者 伊佐山 元氏（WiL共同創業者兼CEO）は、法令ぎりぎりで倫理性を問われるような事件を米国で人気のあるYouTuberが起こすことが頻発している背景に品格と倫理性の欠如があるという。

○自らの夢や事業の継続に品格と倫理性は重要

　伊佐山氏によると、この著名なYouTuberであるデビッド・ドブリック氏は2000万再生回数を超えるオンラインん業界の人気者であったという。確かに、このところ何か技能がないと生き残れない風潮があるのは事実であるが、ネットで有名になれば、お金も名誉も権力も手に入ると勘違いした輩が「有名になった者勝ち」という理屈で、世界中で不祥事を起こす件数も増加しているという。

このときベンチャーやこれを支援するVCは、新しい産業の担い手になる起業家とともにその品格と倫理性が問われることになる。人に迷惑をかけない、人に嘘を言わない、自分の所属するコミュニティを大切にする。有名になった暁は、それ相応の責任感と社会還元を伴うことになる。当たり前のことを当たり前にできる起業家でなければ、健全な新産業の発展はありえない。🌇🛠📰🚗🚘💰💴📖✈️😷💺💻⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🦠🇺🇸

2021.4.1   日経産業新聞の記事「WAVE：気候変動リスクへの対応」から

日本企業は低生産性、少子高齢化さらに気候変動の宿題が

コラムの著者 瀧 俊雄氏（マネーフォワード執行役員サステナビリティ担当）は、自社でのサステナビリティの担当になったことから多様性や情報セキュリティー、社会貢献といった課題があるが、中でも気候変動についてはビル・ゲイツの新著「How to Avoid a Climate Disaster」にもあるようにすぐに取り組まねばならない課題と語っている。

◯透明性と監査の信頼性が重要

　瀧氏によれば、ビル・ゲイツ氏の新著にもある2050年までに温暖化ガスの年間排出量をゼロにするために、課題の順序、意味ある代替技術とその開発について過不足なく伝えているという。これを読むまで瀧氏も気候変動の課題は社会課題の１つとしてしか捉えていなかったが、今は、日本が低生産性、少子高齢化と同等かそれ以上に重要な宿題として背負っていている状況だと再認識したという。

産業構造の変化や自然災害への対応コスト、得られるかもしれない経済的な機会をどのように企業評価に反映するかが課題となっているという。ここではまずは、データの精緻化を推し進め、透明性のあることと、事後的な監査が信頼できる必要があるという。

これまでは、大手しかこのような精緻なデータ分析はできないとされてきたが、計測や計算は徐々にAIやIoTの導入で容易になるだろう。さらに将来、企業の財務や与信の判断に利用されるようになるだろう。取引先の選定においても提供するサービスの支払いの信頼性に加えて環境園への信用度も評価される。📖💺👓👩‍🦯😷🦠📶💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸

2021.3.30 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：バーチャル職場の潜在力」から

ZOOM疲れ解消の模索が始まる

　コロナ禍でテレワークが新常態となると、仕事を進めるには良いが社会的側面や人間関係、偶然の出会いは起こりにくい。社員は孤立感を抱き、思いがけない会話からアイデアが生まれることもない。コラムの著者 ロッシェル・カップ氏（ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長）は、そこで多くの企業がバーチャル職場を模索し始めたと語っている。

○オンラインゲームでの技術なども導入

　カップ氏によると、ZOOMなどのテレワークツールは会議などには適するが、社員同志の交流を有無には不向きでZOOM疲れが広がっているという。

そこで企業も職場の代替手段を求めてバーチャル職場やバーチャルヘッドクオーター（本社）を模索し始めているという。一般的なバーチャル職場は、社員が仮想空間でアバターとして参加し、机や会議室、カフェエリア、オープンスペースなどが設定されたものである。従業員は実際の職場での動きや自発的な会話が可能である。事例として、カップ氏は、Virbelaを紹介している。このプラットフォームでは、現実世界のダイナミクスとソーシャルインタラクションを再現し、「ビデオ、チャット、電子メールではできない方法でコミュニティとカルチャーの感覚を維持する」という。さらにオンラインゲームで使われるユーザーが自分の近くにいる人の声だけを聞き、遠ざかると静かになる「スペいシャル技術」を使っているものもあるという。いくつかの米国企業では試行が行われ、ビデオ会議と合わせて仕事に場所や時間管理なども考慮したものもあわられてきているという。🌇🛠📰🚗🚘💰💴📖✈️😷💺💻⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🦠🇺🇸

2021.3.29   日経産業新聞の記事「眼光紙背：エヴァンゲリオン・進撃の巨人とユーチューバー」から

海外のコンテンツビジネスは潤沢な資金で凌駕

コラムの著者は、アニメの「シン・エヴァンゲリオン劇場版」と「進撃の巨人」がこの春完結することからサブカルチャーの平成から令和での変化について触れている。

○サブカルチャーの社会的、文化的地位を高めた平成時代のおわり

　コラムの著者によれば、アニメ映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」が好調で、最初のテレビ放映開始から26年が経過したという。「自己とは」「他者とは」を問い続けた野心的な同作品は、新劇場版、旧劇場版、テレビ版を合わせて最後の決着をつけたものだという。漫画では、2009年に月刊誌で連載の始まった「進撃の巨人」が4月に完結する予定だという。

バブル崩壊から始まった平成時代は既存の権力が衰退し、一部のマニアのものだったアニメなどのオタク文化が急速に社会的、文化的地位をあげたときであった。その代表格でであった両作品が終了する。と同時に、海外では令和に入り、社会性と娯楽性を兼ね備え、社会現象となるものがでようとしている。米国では、アメコミが元になった「ジョーカー」や韓国では映画「パラサイト」やドラマ「愛の不時着」などさまざまな話題作が潤沢な資金を得て制作されている。

日本では、おふざけの動画共有で稼ぐユーチューバーが注目されているが、よりよい表現がまだあるのではないかと、コラムの著者は心配している。🎥💺🍺⛸👜🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵