2024.6.17  日本経済新聞の記事「テクノ新世 もっと人間らしく(1)：集合知VS偽情報」から

投稿の内容を利用者相互に検証

コラムの著者によれば、投稿内容はネット検索に出ず、ウェブサイト内に広告は一切表示なく、「いいね！」ボタンも送金機能もないSNSが2023年にひっそり公開されたという。「正直さと信頼性が何よりも評価される場所をつくる」といった設立趣旨で始められたという。そこにXにある技術の悪用を防ぎたいという思いがあるという。

○ウェブ百科事典「ウィキペディア」の創設者がX（旧ツイッター）に対抗

コラムの著者によると、このSNSはトラストカフェと呼ばれ、英国在住のプログラマー、ジミー・ウェールズ氏が立ち上げた。ウェールズ氏はすでに誰もが編集に参加できるウェブ百科事典「ウィキペディア」の創設者としても知られている。

2001年に発足したウィキペディアは約80万人のボランティアがファクトチェック（記事に事実・誤認がないか検証する機能）を繰り返す「集合知」によって記事の信頼性を高めている。ウィキペディアの英文の記事では平均で約180回の修正が加わっているという。多くの人の知識を持ち寄れば真実に近づくという理念が活動の軸になっている。

トラストカフェにも時事やテクノロジーに関する投稿の中身を利用者が相互にファクトチェックする仕組みが入っているという。投稿記事に対して投票で投稿者の信頼度が評価され、ランクが高い利用者はSNSの運営にも携わることができるという。トラストカフェの設立の背景に、ウェールズ氏によれば既存のSNSへの不満があるからだという。同氏が名指しするのが米起業家のイーロン・マスク氏によって買収されたXである。利用者同士のファクトチェックの機能がないために、誤った情報を拡散する「不健全なメディア」と批判している。

一方で、マスク氏の目には、多くの知識を反映すれば偏りの少ない情報にたどり着くという発想は胡散臭く映っているようだ。だが、コラムの著者によれば、誰もが参加できるオープンな集合知の仕組みは、テクノロジーを正しく機能させる監視役としての重みを増しているという。非営利団体が立ち上げた「AIインシデントデータベース」も集合知による監視役の役割を担おうとしている１つだという。このデータベースは、AIが招いた各種のトラブルを有志の力で記録・分類し、再発を防止するのが目的である。

進化が止まらないテクノロジーがいま「人間らしさは何か」を我々に問いかけているという。本コラムはシリーズとして来るべき新時代に人類の知性が果たす役割を考察していこうとしている。👶💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇬🇧🇺🇸