2023.6.1   日経産業新聞の記事「WAVE：AIで未来を創る」から

限られた計算資源、AI技術者、組織体制の制約を逆に生かす

コラムの著者 大崎真孝氏(米エヌビディア日本代表)によれば、アプリケーションのユーザー数が1億人に達した時間がわずか2ヶ月であった生成AIのChatGPTの影響から日本の今後の応用について提言している。

○レバレッジの入れ方が戦略

大崎氏によれば、日本特有とも思えるDXのブームがAIと移行したのもChatGPTなどの生成AIの普及であるという。まさに技術の前にフラット化するグローバリゼーションだという。

AIの中で特に生成AIの開発が重要なのは膨大なパラメータを処理する計算資源量、最適化アルゴリズム、そして優秀な技術者の存在があるという。これら３つは不可欠である。

• 計算資源量：AI大国の米国や中国と比較して、それぞれ20倍以上の差があるという。欧州も日本を凌駕している。
• 最適アルゴリズムやAI技術者：計算資源量に応じて、アルゴリズムは改善が進み、技術者にも磨きがかかる。

日本はこのような状況でどう挽回すればよいのか。大崎氏が提言するのは、業界や企業間を超えた計算資源を確立することだという。技術者に十分な計算資源を与え、仕事に熱狂させることだという。その候補が、センサーやモーターを含む駆動系のアクチュエーターを有する現場のマシンをAIと融合させることだという。自動運転車、ロボット、工場の製造装置、物流、農機、医療機器といった現場で稼働するマシンがその対象となる。考えれば日本の現場でのノウハウがAI時代の強みと見えれば、初期は不完全であってもAIをブラシュアップして性能と品質を向上させればよい。ICTで起こっているAIのイノベーションをマシン側でこれを応用するわけである。ハードウェアが強かった日本が、AIによって再起できる可能性が十分にある。

限定的な計算資源、AI人材、組織体制の中で制約はかえって勝てるレバーを引く時の支点を吟味できるチャンスであると大崎氏は提言している。🐱🐶📡🛰🏢🏥👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵