2023.6.21  日経産業新聞の記事「トレンド語り：ファームトゥテーブル、輸送のCO2を最小に」から

サステナビリティー時代に対応できるのは工業化以前の小さな経済圏か

コラムの著者 岩崎 博論氏（武蔵野美術大学教授）は、米国ミシガン湖畔にある「グラナーファーム」と滋賀県彦根市にあるクラフトビール醸造所「彦根麦酒（ヒコネビール）」の地産地消の事例を挙げ、持続可能な社会は工業以前の地産地消の小さな経済圏が重要ではないかと考察している。

◯地産地消よりよりスケールの小さなファームトゥテーブル

岩崎教授によれば、持続可能性（サステナビリティー）への配慮を背景に物流における脱炭素が注目され、フードマイレージの概念も生まれてきたという。食品の輸送に対する環境負荷を「重さ×距離」で可視化することで消費者にCO2排出の少ない食品流通の選択を促す動きである。

究極のフードマイレージが、今回岩崎教授が紹介するファームトゥテーブルである。それは、農場（ファーム）で採れた食材を同じ場所に設けたテーブル（食卓）で提供するというコンセプトだという。

米ミシガン湖畔の「グラナーファーム」は最新の形態だという。厳しい寒さに耐えられる大きな温室と、収穫した食材を提供するレストラン。ショップやイベントスペースもあり、イベントや買い物もできるというスポットになっている。

一方、国内では滋賀県彦根市にあるクラフトビール醸造所の「彦根麦酒」は目の前で育てた大麦とホップを使ってビールを醸造する。まさに、ファームトゥテーブルのコンセプトどおり、その場で試飲もできるという。

こうした生産と消費の場を直結したファームトゥテーブルは、地元で採れた素材を使って消費するという地産地消がごく自然に進められたものである。このような小さな経済圏が地球を救うのではないだろうか。🍺💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵