【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:英語教育、『周回遅れ』にあらず」から
2023/02/12
2023.2.8 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:英語教育、『周回遅れ』にあらず」から
小学生からの英語教育を先輩国からみると
コラムの著者 山﨑 弘郎氏(東京大学名誉教授)によれば、文部科学省の新学習指導要領により2020年度から小学校での英語教育が始まっている。日本国民の中には諸外国からみれば周回遅れと批判されているが、本当はどうなのかを山﨑教授は考察している。
◯先輩国中国でも同様の批判が
新指導要領での小学校の英語教育は、
- 3、4年生:「聞く」と「話す」中心の週1コマ
- 5、6年生:「読む」と「書く」を加えた週2コマ
の学習だという。小学校の英語教育は、中国では約20年前の2001年に開始し、北京オリンピックをにらんだ対応だと言われている。隣の韓国はさらに古く1997年から開始し、中国とともに20年以上経て定着し、成果を問える時期にある。
中国では、子供達が英語が好きになり臆せず会話ができるようになった一方で、国語である中国語の学力は下がらなかったという。導入当時の小学生は、今や働き盛りの30代である。科学技術分野では中国の論文が欧米を量や質共に凌駕するに至った要因の1つが初等教育っでの英語教育があるだろう。
中国でも導入の当時に以下のような反対意見があったという:
- 子供は中国語が十分に身についていないから国語(中国語)に注力すべき
- 英語を生涯使わない子供もいるから教育資源の無駄になる
- 教師の確保が難しい
といった、今の日本で出た反対意見と一致するところが興味深い。中国では、英語が支配的な国における教育法を学び、教員を英語圏に多く派遣したという。それが初等教育の定着につながった背景である。
日本も周回遅れと批判されながら、一歩を踏み始めた。学校教育は長期の問題で、国によっても走るべきコースや環境も異なっているから「周回遅れ」の批判には必ずしも当たらないが、日本の独自の方法と手段で目的を達せばよいというのが山﨑教授の見方である。📊⚡️💡😷🌍🤖💻🧠🍞🎓✏️🏙🌾🍓😅🏃♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🇯🇵🇨🇳🇰🇷
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