2022.7.8  日経産業新聞の記事「SmartTimes：『ほどよい関係性』の時代」から

コロナ禍で明らかになったオフィスの「人との交流機能」

人間関係がコロナ禍でさらに重視されるようになり企業にとってはその中でも生産性を向上させなばならない。コラムの著者 柴田 励司氏（インディゴブルー会長）がしてするのは人間間の距離感で「ほどよさ」がキーだという。

○ オフィスの「集中して仕事をする機能」はリモートワークに

　柴田氏によれば、人間関係がおかしくなるのは心理的距離感に齟齬が生じるからだという。

• 部下のためを思って叱咤激励したつもりがパワーハラスメントとなる
• マネー違反の他人の子どもに注意したら、その親からキレられる

など、日常生活に起こる。新型コロナウイルス禍によって人と人とのつながりが再認識され、つながりの距離感が変化した。高コンテクストの中で育ってきた企業幹部の世代とそれを嫌う若年層に見えない壁があるという。副業解禁で、正社員の本質も問われるようになった。

オフィスの機能も「集中して仕事をする」機能と「社員が交流する機能」に分けられるが、前者はリモートワークでも可能なことがコロナ禍で証明されてしまった。そこで、人的交流をどう進めるかが議論となる。知的交流からの創造も重要であるが、相互理解を深めて関係性の強化を図ることが主要なオフィスの役割となった。

柴田氏が指摘するのは、この関係性の強化で意識するべきことがあるという。それは、「ほどよい距離感」だという。今後のこの距離感が優秀な社員が働くやすい環境となるという。また、「ほどよい距離感」の場を設計することがマネージャーや組織のリーダーの役割となろう。

「ほどよい関係性」は、学校と親、住民と行政、顧客ホテルやレストランのサービスという場面で対立するものではなく、改善や課題解決、新しいアイデアが生まれやすくなり、活動もしやすくなるという。💡🏫🍀📈🏦🩺🏥👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵