2022.2.2 日経産業新聞の記事「SmartTimes：『劇的』変革をする際の要諦」から

社員たちの改革が必要になたのはうまくいっているからで失敗や欠点のせいではない

　コラムの著者 スティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）は、劇的な組織改革を実行すればそれに対する懸念や反対意見や疑問を表明する社員がでてくるが、そうでない方が改革の成功を導けないと一見逆説的なコメントをしている。

○ 全員が適当であるという戦略では結果が出せない

　ブライスタイン氏によれば、このような社員が出てくることを承知の上で変革を導く最良の方法は何かといえば、まず、変革しようというのはその時点で成功しているからだという認識が必要だという。失敗のせいで変革がうまくいくことはないという。

ある日本企業ではビジネスモデルの変革を行う際に、CEOは「これまで行ってきたビジネスモデルは間違っていたと説明すべきだろうか」とブライスタイン氏に質問したという。同氏の答えは、「そのような説明をする必要はない。間違っていたという前提自体がおかしい」であったという。つまり、変革が必要だという結論に至ったのは、その時点で会社はうまくいっていたから議論ができたと考えるべきだという。古いビジネスモデルを次のステージに成長させ、新しいビジネスチャンスを物にする必要があるからである。つまり社員には会社がうまくいっているからこその変革であって、失敗や欠点のせいではないとクリアにすべきだという。

大人の間での意見の相違は当たり前であり、反対を気にする必要はない。自分なら違ったやり方をすると反対してもリーダーであるあなたを支援してくれれば問題はない。大胆な変革であればあるほど最初は意見が割れるが、社員がこれに対して意見を交換することで真剣に変革を考えることが重要である。ほどほどの同意で動くような変革は成功しない。🛒🏭🏠🙏🍷🕯📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸