2021.5.19  日経産業新聞の記事「眼光紙背：アニメ盗用問題は氷山の一角」から

制作現場にモラル問題もあるが制作計画や体制に課題も

コラムの著者によると、テレビアニメ「東京BABYLON2021」の製作委員会がプロジェクトの中止を3月29日に発表した背景について語っている。

○テレビアニメの放送延期の背景は資金不足でもスケジュール問題でもなかった

　コラムの著者よれば、今回の中止理由が資金不足でもスケジュールでもなく、アニメ制作を担当した会社による模倣盗用疑惑であったという。この前代未聞の理由にネットでは議論沸騰した。

同アニメは漫画家集団CLAMP原作で、1992年と1994年にアニメ化されているという。今回アニメ化は約30年ぶりでファンの間で期待が高まっていたという。問題が発覚したのは20年11月で、公開された作品の画像とキャラクター設定が既存の衣装デザインを模倣しているという指摘を受け、12月に放送時期を延期していた。制作委員会はアニメ制作会社との間で信頼関係は損なわれたと判断し、制作体制を刷新するとした。

ただ今回の問題は、近年発達したインターネットの発展が関与しているという。デザインの盗用や模倣が指摘される事例は後を立たないと言う。ただ、制作現場ではわかっていながらスケジュールに押されて盗用してしまったケースもあるのではないか。確かに現場のモラルの向上も大事であるが、前提の制作スケジュールや体制に問題はなかったか。検証が重要なところである。🐼💴😷🦠🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.5.21  日経産業新聞の記事「小野譲司の目：店内飲食の顧客満足度、テイクアウト対応も影響」から

コロナ対策は顧客のロイヤルミルクティーとして「貯金」

　コラムの著者 小野　譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、前回に引き続き2009年から毎年継続して行われてきたJCSI（日本版顧客満足度指数）の2020年11月〜12月の調査を元に飲食店でのコロナ対策に対する顧客満足度の評価について述べている。

◯テイクアウトやデリバリーはコロナ対策の一時凌ぎではなく高い顧客満足度を得るチャンス

　小野教授は、前回に引き続き、JCSIを元にコロナ禍前後で市場環境の様変わりを経験したサービス業に対して顧客心理の変化を追跡してみている。今回は飲食店の時短営業や休業要請といった営業自粛が続く中で、テイクアウトデリバリーといった非接触の形態での飲食の提供を行う際に顧客がどのような評価をしているかを調査している。

まず、調査対象になった大手チェーン店の企業・ブランドは軒並み19年度よりもスコアを上げた。さらに飲食業をセルフサービスとテーブルサービスに大別した場合、店内飲食が中心のテーブルサービス業態の方が、感染対策や非接触チャネルによる顧客経験への影響が大きい。ファストフードやカフェなどセルフサービスを主体とする業態は、従来のテイクアウトやドライブスルーでの需要があり、店内飲食と比べて満足度の目立ったパタンは顕在化しにくい。

一方、テーブルサービス業態では、テイクアウトやデリバリーでの店外利用が半数を占める人々の方が、店内利用よりも顧客満足度が低いという。ただ、詳細にライトユーザー（年間2〜3回程度の利用者）やヘビーユーザー（年間6回以上の利用者）に比べて、ミドルユーザー（年間4〜5回程度の利用者）で特徴がでるという。ミドルユーザーにはテイクアウトやデリバリーといった非接触チャネルでの対応の方が顧客満足度を上げる効果が認められるという。こうみると、テイクアウトやデリバリーをコロナ禍の一過性のサービスとみないで、顧客の利用機会を拡大し、ブランド・ロイヤリティーの高い顧客維持、育成の一手段と見ることもできると、小野教授は期待している。🍜🍺🍞🍽😷🦠📱💻📒🛒🎓💳⚡️🌍💡📶🇯🇵

2021.5.17  日経産業新聞の記事「眼光紙背：投資させない勉強会」から

カネ余り、バブル買いの最中に近づくことは愚か

コラムの著者によると、このところのカネ余り、バブル買いに流されて、若年層で株式投資を始める人が多いと言う。

○長期の投資をするなら1〜2年待つべき

　コラムの著者よれば、確かに若い人が株式投資に目を向けることは悪いことではない。ただ、今の経済状況を知っての投資であれば、少し勉強をすべきだと警告している。

と言うのも、今はカネ余り、バブル買いの真っ只中で、株に限らず多くの投資商品がずっと高値を追っている状況である。こんなタイミングで投資を始めるのは、やめるべきだと言う。高値づかみする恐れがあるからだ。

早い話、ここからまだ10〜20％の上値はあるかもしれないが、2倍を狙うとすると、誰しも首をかしげるだろう。一方で、何れバブルは弾ける。大暴落した株の反発高だけでも株価が2倍になると言うのは大いにあり得る。つまり、「安い時に買い仕込んでおいて、高くなるのを待ち売って利益を確定する」だけのこと。わざわざ、こんな高値をノコノコ買って、バブル崩壊リスクに付き合う必要はない。

だから、1〜2年ほど待てば金融バブルもそう続くことはない。そこから長期的な財産づくりを始めれば良いと、コラムの著者は勉強会で主張しているという。📈📉💹🪙💴😷🦠🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.5.14   日経産業新聞の記事「SmartTimes：データ収集の落とし穴」から

物事を決定するにはデータは必要だがそれ以外には不要

　コラムのスティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）は、意思決定の際にデータは必要だが、決定に不要なデータを集めることが企業の中には官僚主義やプロセス、決まり、暗黙の了解を生み非効率で経営の障害になることを示している。

○データ以外に何が一番会社のためになるかを深慮

　ブライスタイン氏によれば、意思決定にはデータは必要だが、それ以外にデータは不要で、本社に提出されるデータの多くはそのほとんどが必要とされないものだという。

典型例が在庫管理で予算の成績が業績評価指標であった営業チームで起こったことにある。そのチームでは、在庫があったにもかかわらず、予想された売上高を達成していれば顧客からのオーダーは受け付けないという極端な「きまり」があった。つまりチーム評価の予算の正確さだけを考え、会社全体の利益は無視したものである。もちろんこのような行動は、売上高に貢献してくれる顧客からのビジネスを断り、顧客と自社の両方のビジネスチャンスを当然失うことになった。

その後チームの上司の営業部長が社長に直談判するところまでいき、社長はそこで初めてそのような悪習があることを耳にして激怒したという。確かにデータを集めることは重要だが、いかなる意思決定に使われ、誰が決定を下し、その目的は会社の利益につながっているかが知った上でのデータ収集でなければ、適切で効率的な決定は無理であろう。💼🚗🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.5.19　日経産業新聞の記事「トレンド語り：ビーガンの生き方、動物愛護が背景」から

ビーガンは70年以上前に欧州で誕生した食生活

　コラムの著者 栗坂 秀夫氏（パシフィックデザインアソシエーツ代表）は、完全菜食主義者、ビーガンについてそのライフスタイルについて語っている。

◯動物を含めたハッピーな世界に

　栗坂氏によれば、ビーガンとは野菜を中心とした菜食主義者はベジタリアンとして知られているが、ビーガンはその１つで70年以上前にヨーロッパで生まれた食生活だという。最近日本でもビーガンレストランを見かけるようになった。

ビーガンとは動物を虐待するような人々の食生活やそれに伴う社会のあり方を変え、動物を含めた世界がより良いものになることを目指す人々のライフスタイルだという。

人々の食生活の多様化により、ビーガンは、コロナ禍であっても今後緩やかに伸びていくと言われている。その愛好家は根底に動物愛護の精神があるように見える。

野菜や果物をたくさん摂食する人は、糖尿病、がんなどの予防や治療に効果があるとされるが、自然環境を保護する効果も認められるという。日本はすでに長寿国であるが、ビーガンが増えると、健康や長寿を併せ持つ国になるだろうと、栗坂氏は期待している。🍜🥢🍽🌾🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵