2021.4.9  日経産業新聞の記事「SmartTimes：創業経営者の戦略的挑戦」から

経営者は経営環境の変化に迅速に適応する決断を行うもの

　コラムの吉井 信隆氏（インターウォーズ社長）は、創業経営者のリーダーシップでコロナ禍の中でも創業経営者のリーダーシップで経営環境の変化に柔軟に対応している企業は元気であると語っている。

○戦略的とは自ら問題を作り出し挑戦すること

吉井氏によると、2006年に創業したVBを事例に、その創業経営者が参入する業界の課題を戦略的につかみ、コロナ禍でより深刻になる業界の課題を緩和する需要を受け止めるように柔軟に戦略を変えていったことを示している。

経営者には、自ら会社を立ち上げた「創業経営者」、社員から就任した「サラリーマン経営者」さらに外部から迎えられた「専門経営者」の形態があるという。「創業経営者」は、何から何まで全て自分がやらざるを得ないために、全社の全機能に精通している。一方、「サラリーマン経営者」は一部門の道を歩み、出世に価値をおく調整に長けたバランス経営者となるので全社の機能を知る機会は少ない。したがって、前任社長のクローン型の経営スタイルになりやすい。

経営のミッションは経営環境の変化に如何に柔軟に素早く対応する最終の意思決定にあるという。創業経営者の経験は会社の現状の痛みや危機感を誰よりも持ち、「不確実な明日に向かって、今何をなすべきか」を熟考して、自らの全存在をかけて決断を下す。これが戦略的意思決定の本質になる。だからこそ、コロナ禍で自ら問題を割り出し、立ち向かうことで常識を超越し、業界の構造を変える「てこ」になる。🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.4.9  日経産業新聞の記事「眼光紙背：ビジネス英語の価値」から

日本企業が再びグローバルに光輝くために

コラムの著者は、海外で英語を使う日本人なら一度は耳にしたNHKラジオの「実践ビジネス英語」が終了したことからその意義について考えている。

○真に実践英語であった

　コラムの著者は、同放送番組で34年間講師を勤めた杉田敏氏の功績についても触れている。杉田氏の柔和でありながら気品のある英語は、攻撃的で自己主張ばかりのネイティブもどきの英語では決してなかったという。

番組が開始した1987年は日本経済も高度経済成長の余波で、日本企業からも多くが海外展開した時代であった。当然そこには実践的なビジネス英語が必要となった。

その後、日本経済の衰退とともに、日本人は謙虚で、共感される英語を求め、「実践ビジネス英語」の再発見に繋がったという。そっこには、

• 異文化コミュニケーション
• 地球環境問題
• 多様性
• チーム
• 危機管理
• 良き職

といったグローバルビジネスの最前線にトピックスで実践的であったという。そこに、理性・公平性・人権といった倫理性も前提となっていた。🎮🎥💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.4.7  日経産業新聞の記事「SmartTimes：フードとウェルネスの時代」から

技術と技術、データとデータをつないで食生活を改革

　コラムの石黒　不二代氏（ネットイヤーグループ社長）は、デジタルで変化する産業で食生活に関わる産業も例外でないことについて触れている。

○フードテックで食産業を変えるには複雑な時代

石黒氏によると、2014年ごろからフードテックのスタートアップへの投資が増加し始めたという。ただ、フードテックは、最近、先進国では食の再定義が行われ、かなり複雑であることを理解しなければならないという。それは具体的に、

• 安い、美味しい、品質が高い、速い、健康的、安全

から、

• 時間をかけて調理を楽しみたい
• 楽しく語らいながら食したい
• 菜食主義・ビーガン
• 医療としての食
• フードロスをなくすことに貢献する

といった、以前になかった長いロングテールの存在が浮かび上がってきた。つまり、食文化をあげる投資だけでなく、損失部分を完全するフードテックへの投資も必要となる。さらに、問題はロングテールで少数派で、しかも市場規模が小さく、課題解決には至らない。これを解決するには、それぞれの体験をつなぎ、データも連携させて新しいサービスを生む必要があるという。🍅🍴🍽🗡🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.4.6  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：起業家の品格と倫理観」から

注目されるからこそ常に謙虚で、真摯に人に対する

コラムの著者 伊佐山 元氏（WiL共同創業者兼CEO）は、法令ぎりぎりで倫理性を問われるような事件を米国で人気のあるYouTuberが起こすことが頻発している背景に品格と倫理性の欠如があるという。

○自らの夢や事業の継続に品格と倫理性は重要

　伊佐山氏によると、この著名なYouTuberであるデビッド・ドブリック氏は2000万再生回数を超えるオンラインん業界の人気者であったという。確かに、このところ何か技能がないと生き残れない風潮があるのは事実であるが、ネットで有名になれば、お金も名誉も権力も手に入ると勘違いした輩が「有名になった者勝ち」という理屈で、世界中で不祥事を起こす件数も増加しているという。

このときベンチャーやこれを支援するVCは、新しい産業の担い手になる起業家とともにその品格と倫理性が問われることになる。人に迷惑をかけない、人に嘘を言わない、自分の所属するコミュニティを大切にする。有名になった暁は、それ相応の責任感と社会還元を伴うことになる。当たり前のことを当たり前にできる起業家でなければ、健全な新産業の発展はありえない。🌇🛠📰🚗🚘💰💴📖✈️😷💺💻⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🦠🇺🇸

2021.4.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：創業の精神に立ち戻る」から

東京通信工業からソニーに改称した裏話

戦後の焼け跡から産声をあげた東京通信工業がソニーに名前を変えた1958年から63年ぶりに今年4月1日からソニーグループになったが、コラムの著者は、その裏話を述べている。

○そしてソニーグループへ

　コラムの著者によれば、改称の直接要因は、独自でトランジスタ技術によるトランジスタラジオで米国に進出しようとしたが、米国人には「つ」の発音が苦手で、東通工（とうつうこう）という名前が覚えてもらえなかった。そこで商売のしやすい「SONY」の新社名を採用したという。

さらにソニーOBである長内厚氏（早稲田大学ビジネススクール教授）によると、SONYという新社名は当時物議を醸し出したという。つまり、大手企業が、例えば八幡製鐵、松下電器工業のように、社名に業種を織り込むことが常識であったという。そこで金融機関は「ソニー電子」を推したが、盛田昭夫氏らの幹部はこれを否定。将来、自社が社名の縛りで業種を超えないようなことがあればよくないという意向だった。

そのソニーが今年4月1日にソニーグループと改称し、「エレキの会社」から脱却し、エンタテイメント、金融、テックの融合会社として新会社として新領域を切り開こうとしている。🎮🎥💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵