2020..12.8   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：農学と情報科学の深い関係」から

農業とICTを結ぶデータ

　コラムの著者 窪田 新之助氏（農業ジャーナリスト）は、高知県が2018年度から推進している農業でのデータ活用を進める研究「IoPが導くnext次世代型施設園芸農業への進化」に注目し、農学と情報科学の融合が新しい農業を推進していることを示している。

◯データ基軸での農産物生産のマネジメント

　窪田氏によれば、日本の農業の発展にとって重要なことはサプライチェーンであり、農業が経済的に大きな食品業界に入り込まない限り成長がないという。そのような観点で研究が推進されているという。狙いは、作物の生体に関する情報を収集、蓄積、解析する技術を開発し、収穫と品質をあげることである。すでに高知県の主要野菜であるナスやキュウリなどで７品目ではトマトを除き、全国1位の反収（１アール当たりの収穫量）をあげているという。高知県が優れているのはサプライチェーンの最適化をはかっていることである。同県は、今年度中に「IoPクラウド」を独自に構築し、栽培だけでなくJAなどがもつ出荷のデータを取り込んでいく。これによって、各出荷場のデータを使って、個々の農家が出荷した日時や量、品質、大きさなどから、産地としての出荷量を予測できる。出荷予想との差異が出た場合は、施設内で加湿した二酸化炭素を発生させて、収穫時期の微調整ができる。さらに、農家の出荷データから通信簿が作成でき、技術指導などの適正化が行われる。

このように農学と情報科学との融合でできた連携は、高知県立大学と高知工科大学を中心とした県内外から両分野に精通した組織や人材が参画する。この中での研究会や懇話会は両分野の相互理解になり、新しい農業を生み出す推進力となろう。🍆🥒💻✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🗻🇯🇵