2020.12.2   日経産業新聞の記事「眼光紙背：DXが導く脱炭素社会」から

脱炭素社会実現にはエネルギー消費自体を減らす必要あり

　コラムの著者は、2050年の脱炭素社会の実現に向けて各国が宣言を行っているが、再生可能エネルギーに頼るだけでなく、エネルギー消費自体を効率的に減らすためにDX(デジタル・トランスフォーメーション)が不可欠だという。

○現状のエネルギー消費レベルを維持

　日本政府も非効率な石炭火力発電の休止や廃止や再生可能エネルギーの拡大などを定めるエネルギー基本計画の見直しにかかっているという。しかし、エネルギー供給体制の見直しだけでは脱炭素社会の実現には程遠いという。現状のエネルギー消費レベルを維持しながら再生可能エネルギーや原子力でほぼ全てのエネルギーを供給することは現実的でない。そこで、豊かな社会を維持しつつ、エネルギー消費そのものを減らす必要が出てくる。その鍵が、DXだという。

例えば、書籍や雑誌、新聞が全てデジタル化されるとなれば、紙の生産、輸送、印刷がなくなり、エネルギー消費はほぼゼロとなる。その他自動運転で、自動車の保有から運輸サービスとして利用する形にシフトすれば、稼働率が5倍程度となるという。

一方、政府は、「ソサエティー５.０」としてDX社会実現の戦略を示しており、エネルギー政策も含めて議論すべき時かもしれない。📶📰🚗⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵