2020.5.11  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：テレビ会議のさらなる活用を」から

最後に残された生活時間の差、時差

　コラムの著者 山﨑　弘郎氏（東京大学名誉教授）は、新型コロナウイルスの感染を防ぐ目的で、いわゆる「三密（密閉、密集、密着）」を避ける意味でも、企業などにおいてテレワークが導入されてきていることと働き方について考察している。

◯日本のホワイトカラーの生産性向上に役立つか？

　新型コロナウイルス対策の「三密」を避けることや、長時間通勤、高密度なビジネス空間を避ける意味からもテレワーク（リモートワーク、在宅勤務）は合理的なシステムだと感じる人が増えてきているという。

ビジネス上の会議は、その目的である場と情報を参加者で共有することで、場の構成要素は、空間と時間であることから、これらを共有できれば目的は達成できる。

以前から山﨑教授はテレビ会議を業務に取り入れてきたという。最初は違和感があったが、高精細度の大画面で、しかもマイクシステムも性能が向上したことから、隣の窓に遠隔の参加者が自然に会議に加わっているように感じるようになったという。空間と時間の移動と拘束からの開放はICTの発達によって、使い勝手が向上してきた、事前資料もファイルをメールなどで送ることで共有でき、ますます、会議を運営することが容易になってきた。あとは、会議を行う環境の整備で、VR技術などを使うと、仮想空間での体験の共有も可能となる。最後に残った課題は生活時間の差、つまり国際間の時差である。

以前からモノづくりの生産性は世界でもトップレベルであるが、ホワイトカラーの生産性は低いとされてきた日本企業。今回のコロナ禍で、テレワークによる働き方改革で生産性の向上が促されることを期待したい。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵