2017.1.31    日経産業新聞の記事「眼光紙背：自動運転農機」から

家電製品の二の轍を踏むな

コラムの著者は、クボタが自動運転できる農機を公開したことから、主戦場が国内ではなく海外であることで、かつてに家電製品の二の轍を踏むなと警告している。

◯国内農家にもメリット

クボタの自動運転農機は、GPSを搭載し、最初に人間がトラクターに乗って耕作したい農地の外周を走ると基本となる「地図」ができるという。自動車の自動運転とは違い耕作に適した地図が既存にない。区画内の任意の箇所を耕すには使える地図データがないためである。

計測した地図データは、トラクター、田植え機、コンバインで共有する。最適のルートを計算し、最初にトラクターで耕した場所にぴったりと合わせて田植え機が苗を植え付け、さらにコンバインが刈り取る。また、自動運転のトラクターで畝を立てた後に有人の野菜移植機で苗を植える協調制御もできるという。

確かに国内農家の戸数減少、高齢化対策、農地の大規模化、企業の農業参入といった課題に貢献できるが、狙いは国内だけでなく、海外である。

広大な農地を相手にする大規模農業に自動運転は効果が見込める。さて、問題は精緻な機能のアップも重要だが海外での農家で簡単に使えるかといった、かつて家電業界が海外で忘れた教訓を思い出す必要がありそうだという。🌎🚜😃