2016.7.12  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：人材の国際化、外国人の日本語教育、戦略的に」から

日本人の国際化と外国人の日本化の両面

コラムの著者　近藤　正幸氏（東京電機大学特別専任教授）は、日本企業のグローバル展開で人材の国際化には２つの面があるという。今回は外国人の日本化についてふれている。

◯現地での日本語教育支援と日本でのエンジニアリング教育の連携

多くの外国での社内公用語は英語となることが多いが、日本の自動車産業など技術的なコミュニケーションでは日本語が効果的だと言われているという。

このため現地採用のエンジニアにとって日本に送って仕事の仕方も含めエンジニアリング日本語を教育するのだという。だが、日本語のできる外国人エンジニアの需要は大きいが、日本の大学の理工学部に学ぶ学生は少ないという。どうように欧州ドイツでもエンジニアリング教育にかぎって、ドイツに来る前に、提携先の現地の大学でドイツ語教育をしてもらうという。共産国のベトナムなどでは、マルクス主義を原典で学べることができるとあって、ベトナムはドイツ語に強い。

日本にも好事例があり、マレーシアで日本語による理工学の予備教育を円借款事業として進め、教育後のマレーシア人学生を日本の大学の理工学部に編入するプログラムがあるという。現在は円借款事業ではなくマレーシア政府が推し進めている。

このようなプログラムが、これから工業化が本格化し日本企業の進出が予想されるミャンマーやカンボジアで実施されれば戦略的な人材の国際化が進むと近藤教授は示唆している。さらにこれを推し進め、日本人の国際化と並行して、日本語のできる外国人エンジニアの育成にもっと戦略的に取り組んでもよいのではないかと提案している。