2015. 4.9  日経産業新聞の記事「眼光紙背：水素普及、丁寧な議論を」から

悪評高き「ハイドロジェン・ハイプ」にならないために

コラムの著者は、水素普及の機運の裏に、水素の製造までのエネルギー資源が課題であると指摘している。

○ハイドロジェン・ハイプとは

　桜の散る中、東京タワーの麓に岩谷産業がFCV（燃料電池自動車）向けの水素ステーションを建設し、ショールームなども含め水素社会の到来を示すランドマークにする意気込みだという。

　課題は、二酸化炭素は出さないものの、製造工程で水素は大量のエネルギーが必要であることが意外に知られていないという。再生可能エネルギーを使うにもコストと量産面で課題が残るという。

　今の日本の水素普及の動きが、一部の海外のエネルギー関係者からハイドロジェン・ハイプと呼ばれているという。ハイプとは、扇動の意味があり、米国で ２０００年初頭、大量の補助金を水素普及に関連したプロジェクトに投下したが、実用化に至らなかった経緯がある。いかに補助金を前提にしないエコスステム ができるかがキーだという。

煽られることなく、この国の環境負荷軽減策として注目したい。