2014. 11.18   日経産業新聞の記事「眼光紙背：チームの生産性も高めよう」から

個人の生産性よりも日本のお家芸、チームプレーの強化を

コラムの著者は、大手企業がチームの生産性を高めるための働き方改革を推進していることから、労働環境の視点の変革が必要なことに触れている。

○コアタイムなどの変更

コラムではリコーを例に挙げている。始業・終業時刻を社員が柔軟に決められるフレックスタイム制を見直し、エフェクティブ・ワーキングタイム制度という新制度に改めた。勤務しなければならないコアタイムを午前9時から午後3時30分に変更して拡大。会社を１つのチームに見立て、開発・販売・サービスなどの各部門の社員が社内連絡を取れる時間帯を増やした。この他、富士ゼロックスも協働タイム制を導入し、コアタイムを時間はやめて午前9時に変更した。これは、顧客の要望などの情報をいち早く会社全体で共有しやすくし、製品開発などのスピードを上げる施策であるという。

働き方改革の議論は、企業競争力につながることから、いままでは個人に根ざした視点が多かった。ここにきてチームでの生産性を上げる視点が出てきた。かつての日本のお家芸、チームプレーが復活するのかどうかである。