2014.5.13  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：地球温暖化、前向きな可能性模索へ」から

地球温暖化は分水嶺を超え不可避

コラムの著者　円山重直氏（東北大学流体科学研究所教授）は、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の作業部会の報告書を紹介し、気候変動による自然災害への防備、農水産物生産の変化などに対応した社会インフラ整備について説明している。

○３つの部会報告

• 【第一部会】地球温暖化は疑う余地がなく、CO2の累積排出量と平均気温の変化は比例関係にある可能性が指摘された
• 【第二部会】気候変動は、自然破壊、食糧不足、疫病による健康被害、台風などによる自然災害の増加など、社会インフラに多大な影響を与える
• 【第三部会】気候変動の緩和には、今世紀末までにCO2の排出量を０にするか、大気中から抽出隔離する必要がある

円山教授は、人類は地球温暖化の分水嶺をすでに超えており、不可避であると以前より示唆している。気象変動による自然災害や感染症の増大に備えた社会インフラの整備が必要と説く。

以前は東北・北海道地方では稲作には向かないとされたが、現在は、それらの地域で味の良い品種が多く栽培され、地球温暖化を利用した前向きな可能性として、北海道を世界の穀倉地帯にするなど探索すべきだという。

地球温暖化対策への投資が今後のビジネスチャンスや経済の活性化につながる可能性もある。